定期刊行物
ヤノ･レポート
昭和37年の創刊以来、住宅・建材・不動産ビジネス、紙パルプ・化学分野を中心に幅広い視点と深い分析で、各分野の最新状況をレポート。
発刊要領
- 資料体裁：B5判約80ページ
- 商品形態：冊子・オンライン
- 発刊頻度：月2回発刊（年22回）
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販売価格（1ヵ年）：
冊子 110,000円（税込） 本体価格 100,000円
冊子＋オンライン 110,000円（税込） 本体価格 100,000円
オンライン 88,000円（税込） 本体価格 80,000円 - 定期刊行物 ヤノ･レポート オンライン購読 サンプル資料はこちら
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最新号
ヤノ・レポート 2017年4月10日号
トピックス
住宅・建材
木造の新たな工法「CLT」の現状と展望
CLT（Cross Laminated Timber）とは、ひき板（ラミナ）を並べた後、繊維方向が直交するように積層接着した木質系材料であり、日本では日本農林規格（JAS）として直交集成板の名称で呼ばれ、建築の構造材から各種建材、土木用材、家具材など多岐にわたる利用が可能である。
集成材との違いは、集成材がひき板を繊維に並行して重ねた柱状の線材であるのに対し、CLTは繊維を直交して重ねた壁状の面材である。このため、木造建築物の構造材としては、集成材が柱や梁などに使われ、CLTは壁材や床材などに使われるケースが多い。
CLTの歴史は、1990年代にドイツやオーストリアで開発され発展し、現在では、イギリスやスイス、イタリアなどヨーロッパで様々な建築物に使われている。また、カナダやアメリカ、オーストラリアでもCLTを使った高層建築物が建てられるなど、欧米では近年になり急速に普及している木造工法である。
日本では、2012年1月に3社（銘建工業、山佐木材、レングス）により「日本CLT協会」が設立され、本格的な普及活動がスタートしている。
その後、2013年12月に製造規格となるJASが制定され、2014年4月には業界団体の「日本CLT協会」も一般社団法人となっている。さらに、2014年11月に国土交通省と林野庁がCLTの普及に向けたロードマップを発表、2016年4月にはCLTを用いた一般的な設計法等に関して建築基準法に基づく公示が公布・施行され、CLTの一般利用がスタートしている。
CLTパネル工法は、ツーバイフォー工法以来約40年振りの新木造工法であり、新たな形のエンジニアードウッドと言える。
内容目次
住宅・建材
【注目企業分析】
●「積水ハウス」の動向 （2～22ページ）
～「請負型」「ストック型」「開発型」「国際」の4ビジネスを基に事業を拡大
先進的高付加価値型環境配慮住宅を展開 今後、賃貸住宅や分譲マンションでも推進～
企業概要と中期経営計画
2017年1月期 連結業績動向
2017年1月期 個別業績動向
2018年1月期 連結業績見通し
戸建住宅事業と商品展開
賃貸住宅事業と商品展開
リフォーム事業の動向
マンション事業、都市開発事業等の展開
生産、営業体制など
表．積水ハウスの業績推移（連結）
表．積水ハウスのセグメント別 売上高推移（連結）
表．積水ハウスのセグメント別 営業利益推移（連結）
表．積水ハウスのセグメント別 営業利益率推移（連結）
表．積水ハウスの業績推移（個別）
表．積水ハウスの区分別販売戸数（個別）
図表．積水ハウスの区分別販売戸数推移（個別）
表．販売用土地推移
表．販売用土地（分譲土地・未成分譲土地）用途別内訳
表．分譲建物用途別内訳
表．顧客（受注）の特性推移（個別）
表．住宅の傾向（請負住宅、分譲住宅（建売）建物部分、賃貸住宅、土地）
表．積和不動産借り上げ入居率・管理室数
表．営業拠点数（積水ハウス、積水ハウスリフォーム）
表．積水ハウスの資材調達状況
図．積水ハウスグループ
図．積水ハウス組織図
【注目市場動向】
●照明市場の動向 （23～29ページ）
～有力メーカー 業績動向～
表．有力照明メーカー各社の2015年度・2016年度（見込）の照明関連販売実績
表．照明メーカー各社における近年の販売動向照明メーカー各社における近年の販売動向
【業界リサーチ】
●木造の新たな工法「CLT」の現状と展望 （30～38ページ）
中・高層建築物も狙える 可能性を秘めたCLT工法
新たなロードマップを作成 2020年10万㎥を目指す
国産材活用の切り札として期待 販売ルート・施工体制の構築が課題
表．CLTの市場推移（暦年）
表．CLTの主要建築物一覧
表．CLTを使った意匠設計の実績のある設計事務所
表．CLTの沿革
図．CLTの普及に向けた新たなロードマップ
表．一般社団法人日本CLT協会 正会員名簿
紙・パルプ
【特別連載】
●競争激化の市場環境で生き残りを図る古紙商社の動向 ⑥
株式会社 宮崎 （39～49ページ）
～Ｍ＆Ａと直営ヤード開設の両面戦略で拡大路線を突き進む～
表．宮崎 古紙販売量推移
表．宮崎 事業概要
表．中部地区 自社・関連会社ヤード
表．関東地区 自社・関連ヤード
表．関西地区 自社・関連ヤード
表．九州地区 自社・関連ヤード
【注目市場動向】
●世界的にマシン閉鎖の流れが進む新聞業界・新聞用紙の動向 （50～62ページ）
～③新聞社動向～
読売新聞社、朝日新聞社、日本経済新聞社
表．全国紙の朝刊発行部数の月別推移（1～10月）
その他
【注目市場動向】
●学校向け検定・試験市場の動向 （63～69ページ）
～入学試験の多様化で学校ニーズは緩やかに拡大～
学校向け検定・試験市場の定義
動向・トレンド
主要参入事業者の動向（日本英語検定協会、国際ビジネスコミュニケーション協会、日本漢字技能検定協会、日本数学検定協会、ベネッセコーポレーション、グローバル・コミュニケーション＆テスティング）
市場規模推移予測
図表．学校向け検定・試験市場規模推移
図．学校向け検定・試験市場シェア（試験タイトル別）