定期刊行物

Yano E plus

エレクトロニクスを中心に、産業の川上から川下まで、すなわち素材・部材から部品・モジュール、機械・製造装置、アプリケーションに至るまで、成長製品、注目製品の最新市場動向、ならびに注目企業や参入企業の事業動向を多角的かつタイムリーにレポート。

発刊要領

資料体裁：B5判約100～130ページ
商品形態：冊子
発刊頻度：月1回発刊（年12回）
販売価格（1ヵ年）：106,857円(税込) 本体価格 97,142円

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Yano E plus 2016年8月号(No.101)

　トピックス　

《次世代市場トレンド》
再生可能エネルギーを活用した水素製造・利用市場
～電力貯蔵媒体としても注目を集める再生可能エネルギー由来の
　CO2フリー水素、キーとなる水電解装置の研究開発が進展中～

再生可能エネルギー由来水素プロジェクト
家庭用燃料電池（エネファーム）の導入拡大、燃料電池自動車（FCV）の発売、水素ステーション整備の進展など、水素社会実現に向けた取り組みが加速している。水素は多様な一次エネルギーから製造することができるが、現在は主に化石燃料や副生水素が原料として用いられている。ここでは、将来的に期待されている再生可能エネルギーを活用した水素製造・利用について、国内の取り組みを概観する。

国内の再生可能エネルギー由来水素（以下、再エネ由来水素）プロジェクトは約10件、計画中のものを含めると約20件ある。大半は水電解（水の電気分解）技術、なかでも固体高分子（PEM）型水電解システムによる水素製造であり、太陽光発電との組み合わせが多い。再エネ由来水素の多くは燃料電池（FC）やFCV、燃料電池フォークリフトで利用されるが、メチルシクロヘキサン（MCH）に変換して貯蔵・輸送するサプライチェーンの実証も行われている。

国内の主な水電解装置メーカーは神鋼環境ソリューション、日立造船、Hondaの3社であり、商用化されているシステムはすべてPEM型である。また、東芝は太陽光発電設備、蓄電池、水電解装置、水素貯蔵タンク、燃料電池などをパッケージ化したシステムを市場投入している。

水電解方式にはPEM型水電解のほかにアルカリ水電解、高温水蒸気電解がある。PEM型と比較してシステムの低コスト化・大型化に適したアルカリ水電解システムは日立造船、旭化成、川崎重工業、トクヤマが開発を進めている。他方式よりも高効率だが800～1,000℃の高温熱源が必要な高温水蒸気電解システムについては、東芝が固体酸化物型電解セル（SOEC）を用いた水素電力貯蔵システムの開発を行っている。

水電解のほか、バイオガス改質による水素製造も再エネ由来水素として注目されており、三菱化工機などが実証試験を実施している。

　内容目次　

《RFID関連シリーズ》
●RFIDサプライ品市場の現状と見通し(2)国内市場編　（3～27ページ）
　　～国内でもアパレル向けが立ち上がり、高機能品の需要も増大へ～
　　1．はじめに
　　1-1．RFIDソリューション国内市場の現状
　　【図・表1．RFIDソリューション国内市場の総出荷額推移・予測
　　（金額：2014-2020年度予測）】
　　【図・表2．RFIDソリューション国内市場の内訳（金額：2015年度）】
　　1-2．国内のRFIDサプライ品市場の動向
　　【図・表3．RFIDサプライ品の国内市場規模・予測（数量：2014-2020年度予測）】
　　【図・表4．RFIDサプライ品の国内市場規模・予測（金額：2014-2020年度予測）】
　　【図・表5．RFIDサプライ品国内市場の内訳（数量：2015年度）】
　　【図・表6．RFIDサプライ品国内市場の内訳（金額：2015年度）】
　　【表1．RFIDサプライ品の種類別の国内市場規模予測（数量：2014-2020年度予測）】
　　【表2．RFIDサプライ品の種類別の国内市場規模予測（金額：2014-2020年度予測）】
　　1-3．RFIDサプライ品の平均単価とマーケット・シェア
　　【図・表7．HF帯タグとUHF帯タグの国内市場平均単価の予測
　　（金額：2014-2020年度予測）】
　　【図・表8．RFIDサプライ品の国内市場のベンダーシェア（金額：2015年度）】
　　【図・表9．UHF帯タグ国内市場のベンダーシェア（金額：2015年度）】
　　2．関連企業の最新動向
　　2-1．RFIDソリューションベンダー
　　(1)トッパン・フォームズ株式会社
　　(2)大日本印刷株式会社
　　(3)凸版印刷株式会社
　　【図1．「SMARTICS-V」による真贋判定システムの概要】
　　(4)富士通フロンテック株式会社
　　2-2．その他の注目企業の取り組み
　　(1)KRDコーポレーション株式会社
　　【図2．「フレックスICタグ」の柔軟性】
　　(2)株式会社RFIDアライアンス
　　(3)Avery Dennison Corporation /エイブリィ・デニソン・ジャパン株式会社
　　(4)日精株式会社
　　【図3．FA用RFIDシステム（オムロンV680Sシリーズ）】

《注目市場フォーカス》
●コネクテッドカーの通信方式と市場動向　（28～40ページ）
　　～2015年のコネクテッドカーは約2,500万台と新車販売の約28％に
　　　その後2020年に向け急速に拡大～
　　1．車の通信方式
　　1-1．これまでの動き
　　（1）コネクテッドカーへの期待
　　①カーナビの変遷
　　②（ミッション）クリティカルとノンクリティカル
　　（2）コネクテッドカーの通信方式
　　①コネクテッドカーの通信
　　【表1．V2Xの内訳】
　　②現在利用できる通信方式
　　a)携帯電話データ通信網
　　b)DSRC
　　c)WiFiスポット
　　③提案されている新たな通信方式
　　a)5G LTE
　　b)LTE V2X
　　1-2．セキュリティ
　　2．V2Xの普及の条件
　　2-1．通信費用の負担
　　（1）サービスの対価としての通信料負担
　　（2）DSRCの費用負担
　　2-2．参入事業者の思惑
　　【表2．コネクテッドカーに関連した事業の側面】
　　3．V2Xの市場の動き
　　3-1．コネクテッドカーの普及状況
　　3-2．予測されるV2Xの通信方式と関連製品
　　3-3．市場規模
　　【表3．コネクテッドカーの普及台数予測（数量：2015-2020年予測）】

●無段変速機（CVT）市場　（41～63ページ）
　　～燃費向上の切り札として登場し、世界標準を目指す
　　　産業機器やロボットなどの変速機構へも期待大～
　　1．今のクルマは燃費がすべて
　　2．CVTの特徴
　　3．CVTの種類と変遷
　　3-1．ベルト式CVT
　　3-2．チェーン式CVT
　　3-3．トロイダル式CVT
　　3-4．電気式CVT
　　4．CVTの地域別特性
　　4-1．日本
　　4-2．北米
　　4-3．欧州
　　5．CVTの市場規模
　　【図・表1．CVTの国内およびWW市場規模推移と予測（金額：2013-2018年予測）】
　　【図・表2．CVTの地域別WW市場規模推移と予測（数量：2013-2018年予測）】
　　6．CVTのシェア
　　【図・表3．CVTの国内市場における企業シェア（2015年）】
　　7．CVTおよび関連製品にかかわる企業・団体の取組動向
　　7-1．アイシン・エィ・ダブリュ工業株式会社
　　7-2．出光興産株式会社
　　7-3．国立大学法人大阪大学
　　7-4．国立大学法人京都大学
　　7-5．株式会社神戸製鋼所
　　7-6．JXエナジー株式会社
　　7-7．ジヤトコ株式会社
　　【図1．ジヤトコ製中・大型FF車用「CVT8」（左）、
　　およびハイブリッドFF車用「CVT8 HYBRID」（右）のカットミッション】
　　7-8．株式会社ショーワ
　　【図2．ショーワ製ミッション用ベーンポンプの特徴】
　　7-9．ダイハツ工業株式会社
　　7-10．国立大学法人東京工業大学
　　7-11．トヨタ自動車株式会社
　　7-12．日産自動車株式会社
　　7-13．日本精工株式会社
　　7-14．フォルクスワーゲングループジャパン株式会社
　　7-15．ボッシュ株式会社
　　【図3．ボッシュ製CVT用プッシュベルト】
　　7-16．株式会社本田技研工業
　　7-17．マテックス株式会社
　　【図4．マテックスが開発した差動遊星歯車変速機の外観】
　　7-18．国立大学法人横浜国立大学
　　8．CVTの将来展望

《次世代市場トレンド》
●産業革新機構の取組と動向（産業機械分野）　（64～76ページ）
　　～IoTやAI技術などを背景に新たなステ－ジへ～
　　1．はじめに
　　2．主要企業動向
　　2-1．株式会社産業革新機構（産業機械）
　　【図1．スペース・デブリ除去技術の開発およびサービスを提供する
　　　ASTROSCALE PTE. LTD.への出資スキーム】
　　【図2．同社投資戦略における投資インパクト】
　　【表1．産業機械分野投資案件一覧】
　　2-2．株式会社 NejiLaw
　　【表2．NejiLaw　会社概要】
　　【図3．L/Rネジの基本原理（左）、L/Rネジの基本ロック原理（右）】
　　【図4．構造的に緩まない革新的なネジの事業化を行うNejiLawへの出資スキーム】
　　2-3．株式会社三次元メディア
　　【表3．三次元メディア　会社概要】
　　【図5．3次元ロボットビジョンセンサTVS2.0シリーズシステム構成図】
　　【図6．三次元メディアへの出資スキーム】
　　2-4．株式会社イノフィス
　　【図7．マッスルスーツ®の開発・販売を行うイノフィスへの出資スキーム】
　　3．まとめ
　　【表4．産業革新機構（産業機械分野）ステージ別投資実績（2016年）】

●再生可能エネルギーを活用した水素製造・利用市場　（77～86ページ）
　　～電力貯蔵媒体としても注目を集める再生可能エネルギー由来の
　　　CO2フリー水素、キーとなる水電解装置の研究開発が進展中～
　　1．再生可能エネルギー由来水素プロジェクト
　　【表1-1．再生可能エネルギー由来水素プロジェクト（1）】
　　【表1-2．再生可能エネルギー由来水素プロジェクト（2）】
　　【表2．水素製造システムメーカーのラインナップ】
　　2．主要企業の動向
　　2-1．神鋼環境ソリューション
　　2-2．東芝
　　2-3．日立造船
　　2-4．Honda
　　2-5．三菱化工機株式会社
　　3．再生可能エネルギーを活用した水素製造・利用の普及に向けた課題と今後の方向性
　　3-1．再生可能エネルギーを活用した水素製造システム市場の動向
　　【図・表1．再エネを活用した水素製造システムの市場規模
　　（容量/金額ベース：2012-2020年予測）】
　　3-2．再生可能エネルギーを活用した水素製造・利用の普及に向けた課題
　　（1）最重要課題は水素製造単価の大幅低減
　　（2）再エネ出力変動への対応
　　（3）再エネを活用した水素製造に対するインセンティブ
　　4．今後の方向性
　　4-1．Power to Gas（P2G）技術の活用に期待
　　4-2．水素需要の拡大に伴い高まる再エネ由来水素ニーズ

《あとがき》
　　読者アンケート　「興味を持ったレポート」トップ３予想　（87ページ）