定期刊行物
Yano E plus
エレクトロニクスを中心に、産業の川上から川下まで、すなわち素材・部材から部品・モジュール、機械・製造装置、アプリケーションに至るまで、成長製品、注目製品の最新市場動向、ならびに注目企業や参入企業の事業動向を多角的かつタイムリーにレポート。
発刊要領
- 資料体裁：B5判約100～130ページ
- 商品形態：冊子
- 発刊頻度：月1回発刊（年12回）
- 販売価格（1ヵ年）：106,857円(税込) 本体価格 97,142円
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最新号
Yano E plus 2017年11月号(No.116)
トピックス
《次世代市場トレンド》
●潮流・海流発電事業の現状と将来展望
～集合型発電所が続々と設営中。イギリスでは398MW の大規模ファームも！
潮流・海流発電とは
潮流発電と海流発電は、海水の流れの運動エネルギーを電気エネルギーに変換させる発電方法である。
潮流発電については、潮汐による規則的な流れを利用している。潮力発電や潮汐発電と呼ばれる発電は、水力発電のようにダムと水門によって満潮時に海水を蓄え、干潮時に放水流することで発生する位置エネルギーを電気エネルギーに変換させる方法であり、別種の発電である。潮力発電は発電力に優れており、韓国の始華湖潮力発電所のような定格出力254MW規模の発電所もあるが、日本には大規模な潮力発電に適した場所はないとみられている。
海流発電は、ほぼ一定方向に流れ続ける海流を利用する。海流が流れている地域は限られているが、日本には世界最大規模と言われる黒潮をはじめ、親潮や対馬海流などの海流があるために利用が可能である。
2015年のAtlantis Resourcesの発表によると、流速や地理的条件を考慮して実質的に利用できる潮流発電の規模は世界で約120GWである。日本については、2010年のNEDOによる「海洋エネルギーポテンシャルの把握に係る業務」の試算で賦存量は約22GW、現実的な導入量は約1.9GWとされている。また、AtlantisResourcesの発表では、現実的な導入量は約2.2GWと見込まれている。潮流発電に適した環境と目されている場所には、瀬戸内海や九州西岸、津軽海峡などがある。
海流発電については、世界のエネルギー量の詳細は明らかになっていないが、日本の賦存量は約205GW、現実的な導入量は約1.3GWとNEDOの「海洋エネルギーポテンシャルの把握に係る業務」で試算されている。海流発電の賦存量と実現可能な導入量に大きな差があるが、これは海中での工事や作業の技術的な難しさとそれにかかる費用が原因とみられる。発電場所としては、八重山諸島、トカラ列島、足摺岬沖、八丈島沖などが候補に挙げられている。
世界で初めて成功した潮流発電は、1983年8月に日本大学が愛媛県来島海峡で実験した海上設置型潮流発電装置である。その後も研究が進められているが、日本では商用規模の実証試験はまだおこなわれていない。海流発電についてはNEDOとIHIが100kW規模としては世界初となる水中浮遊式海流発電システムの実証試験を2017年8月に鹿児島県鹿児島郡十島村でおこなっており、日本が世界に先駆けている状況にある。
内容目次
《産業用センサーシリーズ》
●産業用センサーの動向 内界用④：振動計測関連市場-1 （3～19ページ）
～機械設備の内部状態を捉える振動監視は
製造業のIoT化の流れで今後一段と需要が拡大～
1．はじめに
1-1．振動の変位・速度・加速度とそのセンサー
(1)接触型と非接触型
【表1．振動計測用センサーの種類と主な用途】
【表2．振動変位量・速度・加速度の異常と主要原因】
(2)振動計測用センサーのタイプ別の特徴
①圧電式加速度センサー
【図1．圧電式加速度センサーの構造別の主要タイプ】
②渦電流式変位センサー
【図2．渦電流式センサーの作動原理】
③動電式速度センサー
④静電容量式変位センサー
⑤サーボ式加速度センサー
【図3．サーボ式（左）と歪みゲージ式（右）加速度センサーの基本構造】
⑥歪みゲージ式加速度センサー（変換器）
⑦光学式振動計
1-2．振動計測と機械設備の状態監視
【表3．予防保全・事後保全の種類と手法】
【表4．プラント設備のトラブル要因（左）と機械振動・騒音のトラブル対策事例（右）】
2．振動計測関連市場の最新動向
2-1．グローバル市場と国内市場の概況
【図・表1．振動計測関連製品・サービスのWW / 国内市場の推移（金額：2016-2021年予測）】
2-2．国内の利用分野別市場規模
（1）振動計測総市場の内訳
【図・表2．振動計測関連国内市場の利用分野別シェア（金額：2016年）】
（2）機械設備状態監視市場の内訳
【図・表3．機械設備の状態監視関連国内市場の内訳（金額：2016年）】
（3）研究開発 / FA関連市場の内訳
【図・表4．製品開発試験・学術研究用振動計測国内市場の内訳（金額：2016年）】
【図・表5．FA系仕掛品・製品検査用振動計測国内市場の内訳（金額：2016年）】
（4）地震計・地震対策製品・その他の分野
【図・表6．地震計その他の分野の方式別国内構成比（金額：2016年）】
《注目市場フォーカス》
●ロボット用ソフトウェア技術動向 （20～41ページ）
～ロボット用ミドルウェアの先鞭を付けたのはRTMであるが、
現在はネットワークとの親和性が高いROSに勢いが出てきている！～
1．ロボット用ソフトウェア・プラットフォーム
【図1．ロボットのソフトウェア・プラットフォームの階層構造を示した模式図】
2．ロボット用ミドルウェア
2-1．RTM
2-2．ROS
3．ロボット用ソフトウェアの市場規模推移と予測
【図・表1．ロボット用ソフトウェアの国内およびWW市場規模推移と予測
（金額：2015-2040年予測）】
【図・表2. ロボット用ソフトウェアの需要分野別WW市場規模推移と予測
（金額：2015-2040年予測）】
4．ロボット用ソフトウェアに係わる主要取組企業・団体の動向
4-1．国立研究開発法人産業技術総合研究所（AIST）
【図2．「OpenRTM-aist」によるシステムインテグレーションの模式図】
【図3．RTCとRTMの関係】
4-2．株式会社セック
【図4．各ロボット向けコンポーネント（モジュール）構成例】
【図5．「RTMSafety」構成図】
4-3．国立大学法人筑波大学
4-4．国立大学法人東京大学
4-5．富士ソフト株式会社
【図6．富士ソフトが開発した最先端会話型ロボット「PALRO」の外観】
4-6．富士ロボット株式会社
【図7．ロボットティーチングを実際に行なっている場面の写真】
【図8．「RobotWorks」のインストラクション入力機能】
4-7．株式会社豆蔵
【図9．豆蔵が係わっているロボット技術領域を示す模式図】
【図10．豆蔵のロボットシステム開発のプロセス図】
4-8．株式会社リバスト
4-9．学校法人早稲田大学
5．ロボット大国の日本ではあるが、決して安閑としてはいられない！
《次世代市場トレンド》
●トリリオン・センサ動向 （42～68ページ）
～日本はMEMSセンサー技術で世界のトップランナー
世界をリードするビッグチャンスかもしれない！～
1．トリリオン・センサ革命の衝撃
2．大量センサー時代にどのように対応するか
3．膨大なセンサーネットワークにどうやって電力を供給するか
4．トリリオン・センサを構成するさまざまなセンサー事例
4-1．物体検知センサー
4-2．ひずみセンサー
4-3．加速度センサー
4-4．音波・音声センサー
4-5．温度・湿度・熱センサー
4-6．光センサー
4-7．電磁気センサー
4-8．その他のセンサー
5．トリリオン・センサの市場規模推移と予測
【図・表1．トリリオン・センサのWW市場規模推移と予測
（数量・金額：2015-2040年予測）】
【図・表2．トリリオン・センサの国内市場規模推移と予測
（数量・金額：2015-2040年予測）】
【図・表3．トリリオン・センサの需要分野別国内市場規模推移と予測
（金額：2015-2040年予測）】
6．トリリオン・センサに係わる主要取組企業・団体の動向
6-1．SPPテクノロジーズ株式会社
【図1．シリコン深堀り装置（DRIE）を用いたエッチング例】
【図2．トリリオン・センサ社会におけるセンサーへの価値還流の模式図】
6-2．技術研究組合NMEMS技術研究機構
6-3．国立大学法人大阪大学
6-4．国立研究開発法人産業技術総合研究所（AIST）
【図3．ナノエレクトロニクス研究部門のミッションと研究開発体制】
【図4．ミニマルファブによる多品種変量製造エコシステムの模式図】
6-5．一般社団法人次世代センサ協議会
【図5．スマートセンシング・インターフェースの概念図】
【図6．IoTセンサー技術プラットフォーム概念図】
6-6．国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）
6-7．国立大学法人電気通信大学
6-8．国立大学法人東京工業大学
【図7．グリーンセンサーシステムの模式図】
【図8．スーパー防護服の模式図】
6-9．国立大学法人東北大学
6-10．国立大学法人豊橋技術科学大学
6-11．日本電信電話株式会社（NTT）
6-12．東日本高速道路株式会社（NEXCO東日本）
6-13．ボッシュ株式会社
【図9．世界初の9軸センサー「BMX055」の外観写真】
7．トリリオン・センサで世界は劇的に変貌する
●VPP/ブロックチェーンの市場動向（2） （69～78ページ）
～実証実験が始まったVPPは2020年から動き出す見込み
関連する機器・システム市場も拡大～
1．前号のまとめ
2．各国・各所で行われている実証実験の事例
2-1．欧州の事例（TenneT社（蘭）
【図1．ブロックチェーンを用いた電力売買システム】
2-2．日本国内の事例
（1）東京電力の事例（東京電力ホールディングス株式会社）
（2）SBエナジーの事例（SBエナジー株式会社）
【図2．SBエネジーの大規模バーチャルパワープラント（VPP）築実証事業】
（3）エナリスの事例（株式会社エナリス）
【図3．エナリスのバーチャルパワープラント（VPP）実証事業】
3．市場動向
3-1．ブロックチェーンの成立を後押しするシステム
3-2．蓄電システム
3-3．スマートメーター
【図4．各電力会社のスマートメーター導入計画】
3-4．BEMS/HEMS
4．VPPの市場規模
【図・表1．VPPソリューションの市場動向（金額：2015-2020年予測）】
●潮流・海流発電事業の現状と将来展望 （79～93ページ）
～集合型発電所が続々と設営中
イギリスでは398MWの大規模ファームも！～
1．潮流・海流発電とは
2．潮流発電の利点と課題
3．潮流・海流発電の種類
3-1．水平軸型タービン
3-2．垂直軸型タービン
3-3．振動水中翼
3-4．その他
4．潮流・海流発電の出力規模予測
【図・表1．波力発電事業の国内およびWWは市場規模予測
（定格出力：2017-2037年予測）】
5．潮流・海流発電市場のワールドワイド研究開発動向
5-1．欧州
【表1．Horizon 2020支援対象の潮流発電事業一覧】
5-2．北米
5-3．その他
6．波力発電に係わる企業・団体の取組動向
6-1．国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）
6-2．国立大学法人東京大学
【図1．潮流発電装置】
6-3．株式会社協和コンサルタンツ
6-4．学校法人鶴学園広島工業大学
6-5．九電みらいエナジー株式会社
6-6．株式会社IHI
【図2．海流発電実海域実証実験の構図】
7．潮流発電の展望
《あとがき》
読者アンケート「興味を持ったレポート」トップ3 予想 （94ページ）