＜は じ め に＞

全産業を需要家とする塗料業界は関西ペイント、日本ペイントの2大総合メーカーを中心に中堅総合メーカーや特定分野・商品に特化したメーカーなど、それぞれの企業がバランス良く棲み分けられ、大手から零細業者に至るまで比較的安定した事業環境にありました。

しかし、我が国の経済が高度成長を遂げていた時代から、低成長・低迷時代へと突入し、塗料業界の事業環境も大きく変化しつつあります。もちろん、塗料の需 要は国内だけでなく海外にも存在しており、大手企業では既に海外展開にも積極的に取り組んでいます。しかし、このことは逆に日本の塗料業界が国際的な競争 の中に投げ出されていることをも意味しています。

商品展開戦略においては、「環境対応」といったキーワードが長年言われておりましたが、ここにきて更に環境対応の重要性が加速・クローズアップされてきたと言えます。

当調査資料では有力塗料メーカーの個別実態・戦略、業界全体の現状を調査・研究することにより、今後の塗料業界の方向を探るものです。

何分、私どもの技量不足のため至らない点も多々あるとは思いますが、当調査資料が塗料業界の発展に少しでもお役に立てれば幸甚に存じます。

なお、当調査資料の編集にあたりましては、ご多忙中にも係わりませず、数多くの方々から貴重な御助言と御協力を賜りました。末尾ながらも紙面をもって厚く御礼申し上げます。

2003年12月12日
株式会社矢野経済研究所大阪支社
住宅・建材研究チーム



第１章　塗料市場の現状と展望

１．塗料市場の現状と方向性）
２．塗料の環境・安全対策
３．市場規模推移と見通し
４．品種別動向
５．用途別動向
６．建築用吹付仕上塗材市場の動向
７．参入メーカーの動向
８．塗料市場の課題と将来展望

（１）塗料市場の課題
（２）塗料市場の展望

第２章　塗料メーカーの市場展開と今後の戦略

１．塗料メーカーにおける今後の事業展開の方向性
２．商品展開戦略と商品開発動向

（１）商品展開戦略
（２）商品開発動向

３．塗装方法の動向
４．販売政策
５．収益性向上策
６．新規事業展開
７．海外戦略
８．塗料へのニーズ（求められる塗料）と問題点

第３章　有力塗料メーカーの実態分析

１．主要塗料メーカーの企業特性
２．塗料メーカーの企業力比較
３．塗料メーカーの売上高推移

（１）塗料メーカーの企業総売上高推移
（２）塗料メーカーの塗料売上高推移

４．塗料市場参入企業のメーカーシェア
５．塗料の販売動向
６．塗料メーカーの品種別販売構成とメーカーシェア

（１）有力塗料メーカーの品種別構成
（２）品種別メーカーシェア

７．塗料メーカーの用途別売上構成とメーカーシェア

（１）用途別売上構成と重点分野
（２）用途別メーカーシェア

８．収益状況推移
９．塗料メーカーの資産状況
１０．生産体制、品質管理及び環境対策
１１．販売体制と販売戦略

（１）流通ルート
（２）販売体制
（３）販売会社
（４）海外企業との販売提携
（５）調色体制
（６）ボディーショップの組織化
（７）住宅リフォーム
（８）塗装体制
（９）物流体制と受注センターの集約化

１２．海外展開状況

（１）海外進出及び提携状況
（２）海外技術導入
（３）海外技術供与
（４）輸出入動向

１３．非塗料・新規事業展開の現状

第４章．塗料メーカーの実態（個表編）

１．関西ペイント株式会社
２．日本ペイント株式会社
３．大日本塗料株式会社
４．中国塗料株式会社
５．日本油脂BASFコーティングス株式会社
６．ロックペイント株式会社
７．神東塗料株式会社
８．株式会社トウペ
９．日本特殊塗料株式会社
１０．株式会社アサヒペン
１１．アトミクス株式会社
１２．ナトコ株式会社
１３．イサム塗料株式会社
１４．藤倉化成株式会社
１５．川上塗料株式会社
１６．ユニオンペイント株式会社
１７．エスケー化研株式会社
１８．菊水化学工業株式会社
１９．大伸化学株式会社
２０．オリジン電気株式会社

≪個別企業内容≫

1.業績推移2.事業所3.塗料販売高推移と用途別・品種別販売構成4.経営組織図
5.事業の概況と販売動向6.商品展開戦略と開発動向7.販売体制と販売戦略
8.企業グループ9.技術提携契約状況10.海外展開状況11.非塗料分野への展開状況
12.今後の市場見通しと対応策13.財務指標

≪凡例≫

１．市場規模、品種別生産数量、販売数量・金額のマクロデータは化学工業統計により、歴年とする。
２．企業別データは各企業の会計年度とする。
３．企業別シェアは化学工業統計による市場規模と、各企業の会計年度販売数量・金額により算出した。この場合、化学工業統計による品種別合計及び総合計を年度と表記している。
４．化学工業統計のデータ掲載では品種を「品目」、水性を「水系」と原資科の字句通りとしている。また、企業別個表中では当該企業の表現に準拠した。