2006年版主要環境関連企業30社の事業分析と将来展望（大企業、大手企業編）

発刊日

2006/06/30
※納期はお問合せください。

体裁

A4 / 335頁

資料コード

C47206800

PDFサイズ

PDFの基本仕様

「Adobe Reader 7.0以上」､「印刷不可」・「検索不可」、「編集・加工及びテキスト・図（グラフ）の抽出等不可」､「しおり機能無し」。
※紙媒体で資料をご利用される場合は、書籍版とのセット購入をご検討ください。書籍版が無い【PDF商品のみ】取り扱いの調査資料もございますので、何卒ご了承ください。

カテゴリ

環境・エネルギー、自動車、機械、エレクトロニクス

本資料はPDFにて販売いたします。但し、ご注文いただいてからご提供までに数日いただいております。予めご了承ください。

YDB会員の皆様へ
2010年7月以前に発刊した資料はYDBサービス対象外です。2010年8月以降に発刊した資料のご利用をご検討ください。

購入商品の価格を選択し「購入のお申込み」をクリックしてください。

商品形態

商品種類

ご利用範囲

価格(税込)

下段:本体価格

PDF

104,500

95,000

PDF

209,000

190,000

A4 / 335頁

313,500

285,000

PDFプレミアム（法人グループ内共同利用版）

お問い合わせください

マーケットレポートの販売規約はこちら
マーケットレポート購入についてのFAQはこちら

購入商品の提供・発送のタイミングについてはこちら

購入のお申込み

（準備中）の「内容見本をダウンロード」は、資料発刊後のご提供になります。

オンライン試読サービスとは詳細はこちら

調査資料詳細データ

リサーチ内容

第１章主要環境関連市場の動向分析

１．主要環境関連市場のポジションマップ
２．主要環境関連市場

１）主要環境関連事業総市場
２）主要環境関連企業30社の官需に関する主な市場

（１）廃棄物処理設備装置市場
（２）水処理設備装置市場
（３）廃棄物処理施設水処理施設維持管理市場

３）主要環境関連企業30社の民需に関する市場
４）バイオマス
５）海外

３．新エネルギー再生可能エネルギー市場

１）日本のバイオマスエネルギープラント市場動向

（１）市場規模推移と予測（2003～2010年度）
（２）分野別市場規模推移と予測（2003～2008年度）

２）風力発電市場

（１）中大型風力発電システム市場動向
（２）小型風力発電システム市場動向
（３）中大型風力発電システム市場及び参入企業動向
（４）小型風力発電システム市場及び参入企業動向

３）太陽光発電市場

（１）太陽電池セルモジュール市場動向
（２）太陽電池のユーザー市場動向
（３）公共分野におけるユーザーニーズ

４．その他

１）土壌地下水浄化市場

（１）土壌地下水汚染浄化の市場規模推移と予測

２）金属リサイクル

（１）金の回収量の推移（2000～2007年度予測）
（２）銀の回収量の推移（2000～2007年度予測）
（３）プラチナパラジウムの回収量の推移（2000～2007年度予測）

第２章主要環境関連ビジネス概観

１．主要環境ビジネスのポイント
２．主要環境ビジネスの事業性（収益性）

１）廃棄物処理設備装置（官需）
２）水処理設備装置（官需）
３）O＆M（Operation and Maintenance）
４）バイオマス
５）土壌地下水浄化事業
６）資源リサイクル廃棄物処理事業

３．分野別概観

１）廃棄物処理設備装置（官需；主にごみ処理施設）
２）水処理設備装置（官需；主に下水汚泥処理施設）
３）産業排水処理設備装置（民需）
４）バイオマスエネルギープラントの分野別動向

（１）畜産廃棄物利用プラント
（２）木質系廃棄物（木屑，間伐材等）利用プラント
（３）農業廃棄物（籾殻、稲わら、バガス等）利用プラント
（４）産業廃棄物利用プラント
（５）下水汚泥利用プラント
（６）生ゴミ利用プラント
（７）その他

５）土壌地下水汚染調査浄化（対策）市場の動向

（１）市場の広がり
（２）土壌汚染対策法施行
（３）受注単価の下落
（４）不動産流動化
（５）土壌汚染周辺ビジネスの台頭

６）資源リサイクル廃棄物処理
７）その他（排出権取引、CDM；Clean Development Mechanism）

第３章環境関連産業の業界構造

１．業界構造

１）全体像（2001年～2005年）
２）統廃合、事業の縮小拡大に関する状況
３）主要各社のグループ会社、及び概要一覧

２．主要分野別業界構造

１）廃棄物処理設備装置
２）水処理設備装置
３）土壌地下水浄化
４）資源リサイクル廃棄物処理

第４章主要環境関連企業の動向分析

１．主要各社の環境ビジネスのアプローチ

１）環境ビジネスに対するポジション

（１）総合展開型（グループ展開型）　
（２）環境ビジネス特定分野特化型
（３）既存技術事業の派生展開型

２）主要環境関連企業の概略
３）主要各社の最近の環境関連の主なニュースリリース
４）主要各社の環境ビジネスの構造分析

（１）自社売上に占める環境関連事業の割合（2005年度）
（２）環境関連事業の売上高における官需比率（2005年度）

２．主要各社の環境関連ビジネスの展開状況と売上推移

１）主要各社の事業展開状況　
２）主要各社の売上構成売上推移

３．主要各社の環境関連ビジネスの事業製品技術の特徴と動向

１）主要各社の特徴的、あるいは強みのある事業製品技術
２）技術開発動向

第５章ビジネスアプローチの検証

１．ビジネス展開の検証

１）営業面
２）技術性能面
３）価格面
４）実績面
５）総合ソリューション

２．事業モデルの検証

１）Ｏ＆Ｍ（Operation & Maintenance）
２）ＰＦＩ（Private Finance Initiative）

３．環境ビジネスにおいての苦戦、撤退、あるいは事業の変更を行なった関連業界動向の検証

第６章ビジネスエリアの検証

１．国内
２．海外

第７章環境関連ビジネスの将来展望

１．市場展望

１）総市場展望
２）官需市場展望
３）民需市場展望
４）主要各社の売上目標予測
５）主要各社の今後の環境関連市場に対する見解

２．事業展望
３．今後の環境関連企業の事業の方向性

第８章主要環境関連企業の個別動向１

石川島播磨重工業、荏原製作所、オルガノ、川崎重工業、栗田工業、
栗本鐵工所、神鋼環境ソリューション、三機工業、水道機工、住友重機械工業
大成建設、タクマ、月島機械、同和鉱業、日立造船、日立プラントテクノロジー
三菱重工業、三菱マテリアル等（23社）

第９章主要環境関連企業の個別動向２※

クボタ、日本碍子、ユニチカ等（７社）

※ 主に各種公開情報、弊社既存資料をもとにまとめています。