プレスリリース
No.2322
2020/01/08
セルフケア健康機器市場に関する調査を実施(2019年)

セルフケア健康機器の市場規模は増加傾向
~高齢化社会の進展で関心の高まるセルフケア健康機器の重要性~

株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、国内のセルフケア健康機器の市場を調査し、製品セグメント別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。

セルフケア健康機器市場規模推移
セルフケア健康機器市場規模推移

1.市場概況

2018年のセルフケア健康機器市場規模(健康管理機器、健康回復機器、健康治療機器の合算値)はメーカー出荷金額ベースで、前年比101.3%の2,143億円であった。

高齢化社会の進展や健康への意識の高まりを背景に、健康管理機器、健康回復機器、健康治療機器ともに堅調に推移している。

2.注目トピック

新たなバイタルセンシング手法の登場

健康管理機器市場においては、新たなバイタルセンシング(脈拍や血圧、体温などの生体情報の測定)の手法が研究・開発されている。

具体例としては、カメラで撮った動画を解析することで、非接触で脈拍や血圧を測定する技術や、LED光を皮膚内の血管に照射することで脈拍や血圧を測定する技術が挙げられる。

また、皮膚温よりも正確な体温である深部体温(内臓など体の内部の温度)を測定する技術も研究・開発されており、一例では、錠剤サイズの機器を飲み込み、腸内の体温を計測するものや、熱流束(単位時間に単位面積を流れる熱量)を計測してアルゴリズムにより深部体温を導出するものがある。

なかでもLED光を用いた脈拍・血圧を測定する技術や熱流束から深部体温を導出する技術については、ウェアラブル端末への搭載が可能である。普段身に着ける端末でバイタルセンシングが可能になれば、専用測定器での計測よりも簡便である。こうした様々なバイタルセンシング手法が進展することで、今後は健康管理機器の多様化が進むものと考える。

3.将来展望

2021年のセルフケア健康機器市場規模(健康管理機器、健康回復機器、健康治療機器の合算値)はメーカー出荷金額ベースで、2,190億円を予測する。高齢化社会進展のなか、健康に対する関心や意識の高さは継続するとみられることから、2019年以降もセルフケア健康機器市場は安定的に推移するものと考える。

オリジナル情報が掲載された ショートレポート を1,000円でご利用いただけます!

【ショートレポートに掲載されているオリジナル情報】
Aパターン
  • セグメント別の動向
  •  健康管理機器
     健康回復機器
     健康治療機器
  • 注目トピックの追加情報
  •  簡易電気マッサージ機器の動向
  • 将来展望の追加情報

  • 以下の 利用方法を確認する ボタン↓から詳細をご確認ください

    調査要綱

    1.調査期間: 2019年9月~11月
    2.調査対象: セルフケア健康機器メーカー、及び関連団体等
    3.調査方法: 当社専門研究員による直接面談、電話によるヒアリング、ならびに文献調査併用

    <セルフケア健康機器市場とは>

    本調査におけるセルフケア健康機器市場とは、家庭用の健康管理機器(電子血圧計、心電計、電子体温計、体重体組成計、歩数計・活動量計)、健康回復機器(マッサージチェア、フットマッサージャー、ハンディマッサージャー、フェイスケア機器)、健康治療機器(電位治療器、低周波治療器、吸入器)を対象とする。なお、医療施設やスポーツクラブなどにおける業務用機器を含まない。また、フィットネス機器は市場規模算出には含まない。

    <市場に含まれる商品・サービス>

    電子血圧計、心電計、電子体温計、体重体組成計、歩数計・活動量計、トレッドミル、フィットネスバイク、ステッパー、乗馬系フィットネス機器、振動系フィットネス機器、EMS、マッサージチェア、フットマッサージャー、ハンディマッサージャー、フェイスケア機器、電位治療器、低周波治療器、吸入器

    出典資料について

    資料名
    発刊日
    2019年11月28日
    体裁
    A4 197ページ
    価格(税込)
    137,500円 (本体価格 125,000円)

    お問い合わせ先

    部署
    マーケティング本部 広報チーム
    住所
    〒164-8620 東京都中野区本町2-46-2
    電話番号
    03-5371-6912
    メールアドレス
    press@yano.co.jp
    ©2020 Yano Research Institute Ltd. All Rights Reserved.
      本資料における著作権やその他本資料にかかる一切の権利は、株式会社矢野経済研究所に帰属します。
      報道目的以外での引用・転載については上記広報チームまでお問い合わせください。
      利用目的によっては事前に文章内容を確認させていただく場合がございます。