新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、OTC市場は薬効により需要に増減が見られ、横ばいから微増傾向となる見通し
～今後の成長には国内需要の活性化が急務～
1.市場概況
2021年の、一般用医薬品と指定医薬部外品を合算した国内OTC市場は、メーカー出荷額ベースで前年比0.1％増の8,380億円と推計した。内訳は、OTC医薬品が同0.4％増の6,990億円、指定医薬部外品が同1.4％減の1,390億円である。成長を継続しているが、全体としては低い伸びに留まっている。
2020年以降は新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、インバウンド（訪日外国人客）需要の比率が高かった目薬などが苦戦を強いられた。他方、ワクチン接種への対応として解熱鎮痛剤が好調に推移するなど、薬効ごとに製品需要の増減差が見られた。
2.注目トピック
市場回復には、OTCによるセルフメディケーション推進など国内市場の活性化が急務へ
微増傾向にあったOTC市場であるが、国内需要に限定すると伸び悩み傾向から完全に脱却したとは言い難い状況にある。コロナ禍による入国制限などにより、インバウンド需要は2020年以降壊滅的な打撃を受けた。先行きが不透明な昨今、今後も市場成長を継続していくためには、国内市場の本格的な活性化が急務とされる。
そのためには、①新領域へのスイッチOTC医薬品（医療用医薬品から市販薬へ転用された医薬品）投入、および新たな効能・効果を持つスイッチOTC投入による新市場の創出、②これまでにない切り口を持った新製品投入による新規需要の創出、③新たな訴求展開による既存薬効における潜在需要の掘り起こし、④販売店における情報提供と相談体制の整備、⑤異業態小売業など新規参入の増加に伴う販売機会の拡大、などの対応が必要とされる。
新製品投入や情報提供の強化などを通じて、自身の健康を管理する習慣づけなど国民全体のセルフメディケーションに対する意識向上や行動変革を促す必要があると考える。
3.将来展望
2022年のOTC市場は前年比0.1％増の8,390億円に留まるものと予測する。内訳は、OTC医薬品が同0.4％増の7,020億円、指定医薬部外品が同1.4％減の1,370億円である。
2022年については、各薬効において定期的なリニューアルによる新製品投入が図られている他、高付加価値品が好調な目薬や鎮痛効果を高めた製品が拡大している解熱鎮痛剤などで成長が期待される。また、コロナ禍の影響によるインバウンド需要減少は続いているが、入国制限緩和の兆しも見えており、動向が注目されている。一方で指定医薬部外品のドリンク剤・ミニドリンク剤、胃腸薬や水虫薬などは引き続き市場縮小のトレンド継続を見込む。したがって、OTC市場の成長は継続するものの成長率は前年同様、横ばいから微増傾向となる見通しである。
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解熱鎮痛剤
調査要綱
2.調査対象： OTC関連企業（メーカー・卸売業・小売業）等
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、電話・ｅ-mailによるヒアリング、文献調査を併用
＜OTC市場とは＞
OTCとは、Over The Counterの略で、医師による処方箋を必要とせずに購入できる一般用医薬品を指す。
本調査におけるOTC市場とは、OTC医薬品（要指導医薬品、第一類、第二類、第三類の一般用医薬品）の出荷額と、指定医薬部外品（厚生労働大臣の指定により、一般用医薬品から医薬部外品となった品目）の出荷額を合算し、算出している。2007年～2011年までは厚生労働省「薬事工業生産動態統計」から引用している。
＜市場に含まれる商品・サービス＞
総合感冒薬、ドリンク剤・ミニドリンク剤、ビタミン剤、胃腸薬、整腸薬・止瀉薬、解熱鎮痛剤、目薬、パップ剤・プラスターほか
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