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第１章　総論

ＰＡＲＴ１．　市場概況総括

１．　企業向け研修サービスの分類と定義

 -1.研修サービスの形態別分類と定義
 ■企業向け研修サービスとは
 ■研修サービスの形態別分類
 -2.研修サービスの内容別分類と定義
 ■研修サービスの内容別分類
 -3.研修事業者の分類と定義
 ■事業者分類定義

２．　市場概況総括

 ■企業向け研修サービス市場　全体市場規模推移
 ■研修サービスの形態別市場規模の推計＜2005年度＞
〔図〕（研修形態別）研修サービス市場規模推移
 ■研修サービスの内容別市場規模の推計＜2005年度＞
〔図〕（内容別）研修サービス市場規模推移
 ■事業者分類別推計事業者数／市場規模の推計＜2005年度＞
〔図〕（事業者カテゴリー別）研修サービス市場規模推移

ＰＡＲＴ２．　事業者カテゴリー別事業動向

１．　ITベンダー系研修事業者の実態

 ＜事業者構成＞
 ＜主要事業者概要＞
 ＜事業動向＞
 ■主要事業者の特色
 ＜クライアント特徴＞
 ＜事業体制＞
 ＜営業（販売）戦略＞
 ■主要事業者　主力サービス状況
 ＜公開セミナー＞
 ＜カスタマイズ研修＞
 ■主要事業者　主力サービス状況
 ＜eラーニング＞

２．　学校・法人社団法人系研修事業者の実態

 ＜事業者構成＞
 ＜主要事業者概要＞
 ＜事業動向＞
 ■主要事業者の特色
 ＜クライアント特徴＞
 ＜事業体制＞
 ＜営業（販売）戦略＞
 ■主要事業者　主力サービス状況
 ＜公開セミナー＞
 ＜カスタマイズ研修＞
 ■主要事業者　主力サービス状況
＜通信教育・eラーニング＞

３．　コンサルティング系研修事業者の実態

 ＜事業者構成＞
 ＜主要事業者概要＞
 ＜事業動向＞
 ■主要事業者の特色
 ＜クライアント特徴＞
 ＜事業体制＞
 ＜営業（販売）戦略＞
 ■主要事業者　主力サービス状況
 ■主要事業者　主力サービス状況
 ＜通信教育・eラーニング＞

４．　人材開発系研修事業者の実態

 ＜事業者構成＞
 ＜主要事業者概要＞
 ＜事業動向＞
 ■主要事業者の特色
 ＜クライアント特徴＞
 ＜事業体制＞
 ＜営業（販売）戦略＞
 ■主要事業者　主力サービス状況
 ■主要事業者　主力サービス状況
 ＜通信教育・eラーニング＞

５．　その他研修事業者の実態

 ＜事業者構成＞
 ＜主要事業者概要＞
 ＜事業動向＞
 ■主要事業者の特色
 ＜クライアント特徴＞
 ＜事業体制＞
 ＜営業（販売）戦略＞
 ■主要事業者　主力サービス状況

第２章　研修事業者の現況と事業戦略＊掲載カナ順

 ◇インヴィニオ
 ◇インサイトラーニング
 ◇ウィルソン・ラーニング　ワールドワイド
 ◇ＡＮＡラーニング
 ◇ＳＭＢＣコンサルティング
 ◇ＮＥＣラーニング
 ◇グロービス
 ◇コーチ・トゥエンティワン
 ◇産業能率大学（総合研究所）
 ◇ジェック
 ◇ジェネックスパートナーズ
 ◇社会経済生産性本部
 ◇セルム
 ◇東京ストレスマネジメント
 ◇日本経済新聞社
 ◇日本・精神技術研究所
 ◇日本能率協会
 ◇日本マンパワー
 ◇ＰＨＰ研究所
 ◇ビジネスコンサルタント
 ◇富士ゼロックス総合教育研究所
 ◇富士通ラーニングメディア
 ◇リクルートマネージメントソリューションズ
 ◇リンクアンドモチベーション

第３章　ユーザー企業の研修ニーズの実態～企業内研修の実態調査～

 ■調査目的
 ■調査実施概要

 〔図〕回答企業属性
 〔表〕回答企業の属性内訳

ＰＡＲＴ１．　研修項目別実施状況

１．　ＯＦＦ‐ＪＴでの研修実施率

 ●ＯＦＦ‐ＪＴの実施率は100％

２．　ＯＦＦ‐ＪＴでの研修実施項目

 ●新人、中堅研修とともに、接遇・マナー研修の実施率高い
 〔図〕ＯＦＦ-ＪＴ研修の実施項目
 ●経年的には「接遇・マナー」研修増え、「資格取得」が減る
 〔表〕ＯＦＦ-ＪＴ研修の実施項目　（経年推移）

３－1．　項目別研修実施形態の比率―＜新規採用者を対象とする研修＞

 ●新規採用者対象の研修では、クラスルーム形式が中心
 〔図〕-1.新規採用を対象とする研修　2006年度調査
 〔表〕研修の実施形態　-1.新規採用を対象とする研修　（経年推移）

３－2．　項目別研修実施形態の比率―＜中堅社員を対象とする研修＞

 ●中堅社員対象の研修ではクラスルーム形式主体、通信教育が減少傾向
 〔図〕-2.中堅社員を対象とする研修　2006年度調査
 〔表〕研修の実施形態　-2.中堅社員を対象とする研修　（経年推移）

３－3．　項目別研修実施形態の比率―＜経営幹部を対象とする研修＞

 ●経営幹部対象の研修は、通信教育、eラーニングの実施がやや低い
 〔図〕-3.経営幹部を対象とする研修　2006年度調査
 〔表〕研修の実施形態　-3.経営幹部を対象とする研修　（経年推移）

３－4．　項目別研修実施形態の比率―＜技術部門の専門能力習得研修＞

 ●技術部門の専門能力習得のための研修では、クラスルーム形式が大幅に減る
 〔図〕-4.技術部門の専門能力習得のための研修　2006年度調査
〔表〕研修の実施形態　-4.技術部門の専門能力習得のための研修　（経年推移）

３－5．　項目別研修実施形態の比率―＜営業スキル習得のための研修＞

 ●営業スキル習得のための研修では、通信教育の併用多い
 〔図〕-5.営業スキル習得のための研修　2006年度調査
 〔表〕研修の実施形態　-5.営業スキル習得のための研修　（経年推移）

３－6．　項目別研修実施形態の比率―＜ＩＴ系スキル習得のための研修＞

 ●IT系スキル習得の研修は、eラーニング実施率が伸び悩む
 〔図〕-6.ＩＴ系スキル習得のための研修　2006年度調査
 〔表〕研修の実施形態　-6.ＩＴ系スキル習得のための研修　（経年推移）

３－7．　項目別研修実施形態の比率
―＜接遇・マナー・対人スキル習得のための研修＞

 ●接遇・マナー・対人スキル習得研修ではクラスルーム形式が主流
 〔図〕-7.接遇・マナー・対人スキル習得の研修　2006年度調査
 〔表〕研修の実施形態　-7.接遇・マナー・対人スキル習得の研修　（経年推移）

３－8．　項目別研修実施形態の比率―＜自己啓発・創造性開発のための研修＞

 ●自己啓発・創造性開発のための研修では、通信教育が多く、eラーニングも実施率上昇
 〔図〕-8.自己啓発・創造性開発のための研修　2006年度調査
 〔表〕研修の実施形態　-8.自己啓発・創造性開発のための研修　（経年推移）

３－9．　項目別研修実施形態の比率―＜語学習得を目的とした研修＞

 ●語学研修では通信教育の実施率高く、eラーニングも増加傾向
 〔図〕-9.語学取得を目的とした研修　2006年度調査
 〔表〕研修の実施形態　-9.語学取得を目的とした研修　（経年推移）

３－10．　項目別研修実施形態の比率―＜その他資格習得を目的とした研修＞

 ●資格取得の研修では通信教育が中心、eラーニングの実施率が若干増加
 〔図〕-10.その他資格取得のための研修　2006年度調査
 〔表〕研修の実施形態　-10.その他資格取得のための研修　（経年推移）

４．　今後１～２年以内に「eラーニング」を実施形態の中心に据える研修

 ●ＩＴ研修、語学研修でeラーニングへの意向がやや強いが、経年的には期待度減少
 〔図〕今後eラーニングを中心に据えてゆこうと考える項目
 〔表〕今後「eラーニング」を実施形態の中心に据える研修　（経年推移）

５-1．　子会社・グループ関連企業での研修
 教育・研修を担当する子会社関連会社を持つ企業の割合

 ●大規模事業者の5社に1社程度が教育研修を担当する子会社・関連会社を持つ
 〔図〕子会社もしくはグループ関連企業に、社員教育・研修を担当する企業が存在するか？
 〔表〕子会社・グループ関連企業に教育・研修会社があるか？　（経年推移）

５-2．　子会社・グループ関連企業での研修
 自社で行う研修のうち、子会社・グループ会社で行う比率

 ●自社内の研修を、グループ関連企業にある研修会社に委託する率は低い
 〔図〕自社で行う研修のうち、子会社・グループ関連企業によるものはどれくらいを占めるか。
                 2006年度調査
 〔表〕自社で行う研修のうち、子会社・グループ会社で行う比率　（経年推移）

６-1．　グループ企業外での研修
 グループ外企業の民間事業者・教育機関への研修委託実施率

 ●圧倒的多数の企業が外部の研修サービスを利用
 〔図〕貴社の社員教育・研修をグループ企業以外の民間事業者・教育機関等に委託して
                 行うことがあるか。
 〔表〕研修をグループ外の民間事業者・機関に委託することがあるか　（経年推移）

６-2．　グループ企業外での研修
 グループ外企業の民間事業者・教育機関へ委託して行う研修の割合

 ●研修にグループ外企業を利用している企業は、その依存度も比較的高い
 〔図〕グループ外の企業に委託して行う研修の割合　2006年度調査
 〔表〕グループ外の企業に委託して行う研修の割合　（経年推移）

７．　自社で研修施設を所有している企業の割合

 ●大手企業の約半数は自前の研修施設を所有、所有率は減少方向
 〔図〕研修施設の有無
 〔表〕自社での研修施設所有の有無　（経年推移）

ＰＡＲＴ2．　利用している研修事業者プログラム

１．　利用実績のある研修事業者

 ●「産業能率大学」の利用率トップ、「日本能率協会」「リクルート」「グロービス」が続く
 ●経年変化では、「リクルート」「グロービス」の利用率が急拡大
 〔表〕主要事業者<7社>の利用率経年推移
 〔図〕研修プログラムの利用実績　2006年度実績

２．　ビジネス系プログラムで利用実績のある研修事業者

 ●ビジネス系のプログラムにおいて、利用率が高いのは「産業能率大学」「日本能率協会」、
次いで「リクルート」「グロービス」「日本マンパワー」等
 〔表〕株式公開企業が利用している「ビジネス系プログラム」のベンダー（上位15社）

３．　ＩＴ系プログラムで利用実績のある研修事業者

 ●「産業能率大学」「日本能率協会」はＩＴ系プログラムでも利用率高い
 〔表〕株式公開企業が利用している「ＩＴ系プログラム」のベンダー（上位6社）

４．　組織診断系ツール・サービスで利用実績のある研修事業者

 ●組織診断ツール・サービスでは「リクルート」の利用率がトップ
 〔表〕株式公開企業が利用している「組織診断ツール・サービス」のベンダー　（上位6社）

５．　利用している研修プログラムの不満点について

 ●研修プログラムの最大の不満点は「価格」
 〔図〕研修プログラムの不満な点
 〔表〕研修プログラムの不満点　（経年推移）

６．　現在市場に出ている研修プログラムに欠けているもの、
将来的に望まれる研修コンテンツ

 〔表〕研修プログラムに欠けているもの／将来的に望まれる研修コンテンツ

ＰＡＲＴ3．　eラーニング導入状況

１．　eラーニングの実施状況

 ●eラーニング導入率は61.2％、全社的実施も増加
 〔図〕e-ラーニング実施状況　2006年度調査
 〔表〕e-ラーニング実施状況　（経年推移）

２．　eラーニング導入の利点（導入企業）

 ●eラーニング導入の利点は「時間・場所の制約がない」ことやコスト削減等
 〔図〕e-ラーニングの導入の利点
 〔表〕e-ラーニング導入の利点　（前回調査との比較）

３．　eラーニングの問題点・課題（導入企業）

 ●eラーニングの最大の問題は「費用対効果がわからない」こと
 〔図〕e-ラーニングの問題点・課題
 〔表〕e-ラーニング導入の問題点・課題　（前回調査との比較）

４．　eラーニングへの今後のスタンス（導入企業）

 ●既に導入している企業の半数以上が「増やす」方向へ
 〔図〕e-ラーニングへの今後のスタンス
 〔図〕e-ラーニングへの今後のスタンス　（前回調査との比較）

５．　eラーニングの導入予定（現在、未導入の企業）

 ●関心は高いが、具体的な導入は滞る
 〔図〕e-ラーニングの導入予定（未導入企業）
 〔表〕e-ラーニングの導入予定（前回調査との比較）

ＰＡＲＴ4．　企業の研修予算

１．　年間研修予算の現状

 ●従業員１人あたりの平均研修予算は29,145円
 〔表〕株式公開企業の年間研修予算

２．　年間研修予算総額の過去2年間の推移

 ●研修予算は過去2年間、増額で推移
 〔図〕研修予算総額の過去2年間の推移

３．　今後の研修予算に対するスタンス

 ●今後の研修予算については、「増やす」と「現状維持」が拮抗
 〔図〕今後の研修予算に対するスタンス

付録　アンケート調査表

補足資料　研修事業者リスト＊掲載カナ順