第１章　総論

ＰＡＲＴ１．市場概況総括
　　§１．企業向け研修サービスの分類と定義
　　　　①研修サービスの形態別分類と定義
　　　　■企業向け研修サービスとは
　　　　■研修サービスの形態別分類
　　　　②研修サービスの内容別分類と定義
　　　　■研修サービスの内容別分類
　　　　③研修事業者の分類と定義
　　　　■事業者分類定義
　　§２．市場概況総括
　　　　〔図〕企業向け研修サービス市場　全体市場規模推移
　　　　■研修サービスの形態別市場規模の推計＜2007年度＞
　　　　〔図〕（研修形態別）研修サービス市場規模推移
　　　　■研修サービスの内容別市場規模の推計＜2007年度＞
　　　　〔図〕（内容別）研修サービス市場規模推移
　　　　■事業者分類別推計事業者数／市場規模の推計＜2007年度＞
　　　　〔図〕（事業者カテゴリー別）研修サービス市場規模推移
ＰＡＲＴ２．事業者カテゴリー別事業動向
　　§１．ＩＴ系研修事業者の実態
　　　　＜事業者構成・特色＞
　　　　＜事業動向＞
　　　　■主要事業者概要
　　　　■主要事業者の特色
　　　　＜クライアント特徴＞
　　　　＜事業体制＞
　　　　＜営業（販売）戦略＞
　　　　■主要事業者　主力サービス状況
　　　　＜公開セミナー＞
　　　　＜カスタマイズ研修＞
　　　　＜ｅラーニング＞
　　　　＜テスト・診断ビジネス＞
　　§２．学校法人・社団法人（公益法人）系研修事業者の実態
　　　　＜事業者構成・特色＞
　　　　＜事業動向＞
　　　　■主要事業者概要
　　　　■主要事業者の特色
　　　　＜クライアント特徴＞
　　　　＜事業体制＞
　　　　＜営業（販売）戦略＞
　　　　■主要事業者　主力サービス状況
　　　　＜公開セミナー＞
　　　　＜カスタマイズ研修＞
　　　　＜通信教育・eラーニング＞
　　　　＜テスト・診断ビジネス状況＞
　　§３．コンサルティング系研修事業者の実態
　　　　＜事業者構成・特色＞
　　　　＜事業動向＞
　　　　■主要事業者概要
　　　　＜クライアント特徴＞
　　　　＜事業体制＞
　　　　＜営業（販売）戦略＞
　　　　■主要事業者　主力サービス状況
　　　　＜主力サービス状況＞
　　　　＜通信教育・eラーニング＞
　　　　＜テスト・診断ビジネス状況＞
　　§４．人材開発系研修事業者の実態
　　　　＜事業者構成・特色＞
　　　　＜事業動向＞
　　　　■主要事業者概要
　　　　＜クライアント特徴＞
　　　　＜事業体制＞
　　　　＜営業（販売）戦略＞
　　　　■主要事業者　主力サービス状況
　　　　＜eラーニング＞
　　　　＜テスト・診断ビジネス状況＞
　　§５．その他研修事業者の実態
　　　　＜事業者構成・特色＞
　　　　＜事業者動向＞
　　　　■その他事業者の概況

第２章　研修事業者の現況と事業戦略＊掲載カナ順

◇株式会社IWNC
◇アルー株式会社
◇株式会社インヴィニオ
◇インサイトラーニング株式会社
◇ウィルソン・ラーニング ワールドワイド株式会社
◇ＳＭＢＣコンサルティング株式会社
◇ＮＥＣラーニング株式会社
◇ＮＴＴ ラーニングシステムズ株式会社
◇グローバル ナレッジ ネットワーク株式会社
◇株式会社グロービス
◇学校法人　産業能率大学（総合研究所）
◇株式会社ジェック
◇CTCテクノロジー株式会社
◇株式会社社員教育研究所
◇財団法人　社会経済生産性本部
◇ＪＡＬアカデミー株式会社
◇株式会社セルム
◇日本ＩＢＭ 人財ソリューション株式会社
◇日本オラクル株式会社
◇社団法人　日本経営協会
◇株式会社日本経済新聞社
◇社団法人　日本能率協会
◇株式会社日本マンパワー
◇株式会社ＰＨＰ研究所
◇株式会社ピースマインド
◇株式会社ビジネス・ブレイクスルー
◇株式会社ヒューマンバリュー
◇株式会社ヒューマン・フロンティア
◇株式会社富士ゼロックス総合教育研究所
◇株式会社富士通ラーニングメディア
◇フランクリン・コヴィー・ジャパン株式会社
◇マイクロソフト株式会社
◇株式会社マネジメント サービス センター
◇三菱UFJリサーチ＆コンサルティング株式会社
◇株式会社リクルートマネジメントソリューションズ
◇株式会社リンクアンドモチベーション

第３章　企業内研修の実態～研修の現況とニーズに関するアンケート調査～

■調査目的
■調査実施概要
〔図〕回答者属性内訳
ＰＡＲＴ１．集合研修の実施状況とニーズ
　　§１．企業・団体の集合研修実施状況
　　　　●集合研修の実施率は95.0％
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体が実施している研修
　　　　●「自己啓発・創造性開発研修」は、実施率が従業員規模に比例
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体が実施している研修（従業員規模別クロス集計）
　　　　●「情報保護・コンプライアンス」では、情報・金融とサービス業で実施率に格差
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体が実施している研修（業種別クロス集計）
　　§２．企業・団体内個人（回答者）の集合研修参加状況
　　　　●「自己啓発」「語学」「資格取得」の研修は、実際の参加率が低い
　　　　〔図〕企業・団体内個人の集合研修参加状況
　　§３．企業・団体の集合研修以外の研修実施状況
　　　　●「ｅラーニング」の他、集合研修以外の手段を複数併用する企業が多い
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体が実施している集合研修以外の研修手段
　　　　●「大学教育機関への派遣」「教育目的の出向」の実施率が前年比で減少
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体が実施している集合研修以外の研修手段
　　　　　　（経年変化）
　　§４．企業・団体内個人（回答者）が今後、集合研修で特に強く受講したいもの
　　　　●受講したい研修が「特に無い」が約3割
　　　　〔図〕企業・団体内個人が集合研修で受講を強く希望するもの
ＰＡＲＴ2．ｅラーニングの実施状況とニーズ
　　§１．企業・団体のｅラーニング実施状況
　　　　●ｅラーニング実施率は全体で55.7％、経年で変化せず
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体が実施している集合研修以外の研修手段
　　　　　　（経年変化）再掲
　　　　●従業員規模が大きい程eラーニングの実施率高い
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体が実施している集合研修以外の研修手段
　　　　　　（従業員規模別クロス集計）
　　　　●「情報通信・IT関連産業」で約9割実施、
　　　　　「金融・保険業」も実施ポテンシャル高い
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体が実施している集合研修以外の研修手段
　　　　　　（業種別クロス集計）
　　§２．企業・団体のｅラーニング実施内容
　　　　●コンプライアンス関連の研修手段としてeラーニングの活用率高い
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体が実施しているｅラーニングの内容
　　　　●コンプライアンス関連でのeラーニング導入率は企業規模にきれいに比例
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体が実施しているｅラーニングの内容
　　　　　　（従業員規模別クロス集計）
　　§３．企業・団体内個人（回答者）にとってのｅラーニングのメリット
　　　　●「時間」「場所」の他、「繰り返し学習」「スケジュール管理」にも一定のメリット
　　　　〔図〕企業・団体内個人（回答者）にとってのｅラーニングのメリット
　　§４．企業・団体内個人（回答者）にとってのｅラーニングのデメリット
　　　　●質問・コミュニケーションが出来ないことがeラーニングのデメリット
　　　　〔図〕企業・団体内個人（回答者）にとってのｅラーニングのデメリット
　　§５．企業・団体のｅラーニング実施方針
　　　　●強制受講と任意受講を使い分ける企業が約半数
　　　　〔図〕企業・団体のｅラーニングの実施方針
　　　　●eラーニングの実施方針は企業規模にあまり左右されない
　　　　〔図〕企業・団体のｅラーニングの実施方針（従業員規模別クロス集計）
　　§６．企業・団体内個人（回答者）が今後、ｅラーニングで特に受講したいもの
　　　　●企業内個人としては、eラーニングへの関心が低い
　　　　〔図〕企業・団体内個人がｅラーニングで受講を強く希望するもの
ＰＡＲＴ3　企業・団体の研修実施体制
　　§１．企業・団体の研修運営体制
　　　　●研修の管理運営は本社管理部門が主体
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体の研修の運営・管理主体
　　　　●サービス業では研修の企画、運営、管理がある程度現場に委譲
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体の研修の運営・管理主体（業種別クロス集計）
　　§２-①．企業・団体の研修制度
　　　　研修カフェテリアプラン（無料）制度
　　　　●無料の研修カフェテリアプランを持つ企業は41.7％、経年で大きな変化無し
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体の「無料」研修カフェテリアプランの有無
　　　　●従業員規模5,000人以上の階層で実施率やや減少か
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体の「無料」研修カフェテリアプランの有無
　　　　　　（従業員規模別クロス集計）
　　　　●「情報通信・IT関連企業」が突出して実施率高い
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体の「無料」研修カフェテリアプランの有無
　　　　　　（業種別クロス集計）
　　§２-②．企業・団体の研修制度
　　　　研修カフェテリアプラン（割引）制度
　　　　●割引の研修カフェテリアプランを持つ企業・団体は47.4％
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体の「割引」研修カフェテリアプランの有無
　　　　●2,000～9,999人規模では割引の研修カフェテリアプランの実施と未実施が拮抗
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体の「割引」研修カフェテリアプランの有無
　　　　　　（従業員規模別クロス集計）
　　§２-③．企業・団体の研修制度
　　　　（業務上必要な資格取得のため）個人が社外で受講した講座代金の支援制度
　　　　●業務上必要な資格取得のための講座代金支援は、66.1％の企業・団体が実施
　　　　〔図〕（業務上必要な資格取得のための）社外での講座代金の支援制度の有無
　　§２-④．企業・団体の研修制度
　　　　（業務上直接には必要ない資格・スキルのため）
　　　　個人が社外で受講した講座代金の支援制度
　　　　●業務上直接関係ない資格・スキルのための講座代金の支援制度を持つ企業は少数派
　　　　〔図〕（業務上直接には必要ない資格・スキルのため）
　　　　　　　個人が社外で受講した講座代金の支援制度の有無
　　　　●従業員数10,000人以上でも、実施率と未実施率の開きは小さい
　　　　〔図〕（業務上直接には必要ない資格・スキルのため）個人が社外で受講した
　　　　講座代金の支援制度の有無（従業員規模別クロス集計）
　　§３．企業・団体が実施する研修における成果の人事査定・考課への影響
　　　　●多くの企業・組織にとって、研修の成果は、人事査定・考課にあまり影響を
　　　　　　与えない
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体の研修が人事査定・考課に影響するか
　　　　●「サービス業」では、研修の成果が人事査定・考課に結びつきやすい
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体の研修が人事査定・考課に影響するか
　　　　　　（業種別クロス集計）
　　§４．企業・団体の研修施設所有状況
　　　　●自社、またはグループ各社が研修施設を所有するケースは約7割
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体の研修施設所有の有無
　　　　●従業員数10,000人以上の企業・団体では9割以上が自社で活用できる研修施設を所有
　　　　〔図〕所属している会社・組織・団体の研修施設所有の有無（従業員規模別クロス集計）
ＰＡＲＴ4．企業・団体の人材開発・採用状況
　　§１．企業・団体の昇進・昇格試験の利用状況
　　　　●昇進・昇格のための試験制度がある企業団体は58.7％
　　　　〔図〕昇進・昇格試験の有無
　　　　●従業員規模に比例して昇進・昇格試験の実施率高まる
　　　　〔図〕昇進・昇格試験の有無（従業員規模別クロス集計）
　　　　●小売業で昇進・昇格試験の実施率が約7割
　　　　〔図〕昇進・昇格試験の有無（業種別クロス集計）
　　§２．企業・団体の社内公募制度の実施状況
　　　　●社内公募制度がある企業・団体は50％を超える
　　　　〔図〕社内公募制度の有無
　　　　●従業員規模に比例して社内公募制の実施率高まる
　　　　〔図〕社内公募制度の有無（従業員規模別クロス集計）
　　　　●「金融・保険業」で実施率高く、「サービス業」「建設・不動産業」低い
　　　　〔図〕社内公募制度の有無（業種別クロス集計）
　　§３．企業・団体の社内資格制度の実施状況
　　　　●社内資格制度がある企業・組織は4割以上
　　　　〔図〕社内資格制度の有無
　　　　●従業員数10,000.人以上で、社内資格制度の実施率54.0％
　　　　〔図〕社内資格制度の有無（従業員規模別クロス集計）
　　　　●「情報通信・IT関連企業」「小売業」「金融・保険業」で実施率高い
　　　　〔図〕社内資格制度の有無（業種別クロス集計）
　　§４．社内大学・社内ビジネススクールの実施状況
　　　　●社内大学・社内ビジネススクールがある企業・組織は25.0％
　　　　〔図〕社内大学の実施の有無
　　　　●従業員数10,000人以上でも、社内大学制度の実施は36.4％に留まる
　　　　〔図〕社内大学の実施の有無（従業員規模別クロス集計）
　　　　●「情報通信・IT関連企業」「小売業」で「社内大学」の実施率が比較的高い
　　　　〔図〕社内大学の実施の有無（業種別クロス集計）
　　§５．昇格等に必要な能力の文書化・掲示の実施状況
　　　　●必要な能力を文書化して掲示・配布することを「していない」企業・団体の
　　　　　　方が多数派
　　　　〔図〕昇給・昇格等に必要な能力の文書化・掲示の有無
　　　　●従業員10,000人以上で実施が未実施を上回る
　　　　〔図〕昇給・昇格等に必要な能力の文書化・掲示の有無（従業員規模別クロス集計）
　　　　●「金融・保険業」の実施率が比較的高い
　　　　〔図〕昇給・昇格等に必要な能力の文書化・掲示の有無（業種別クロス集計）
　　§６．企業・組織の新入社員採用状況
　　　　●昨年対比で新入社員の採用増の企業・組織団体は48.3％
　　　　〔図〕昨年対比、新入社員採用状況
　　　　●大規模企業程、新人採用に積極的な傾向
　　　　〔図昨年対比、新入社員採用状況（従業員規模別クロス集計）
　　　　●「金融・保険業」が採用増に積極的
　　　　〔図〕昇給・昇格等に必要な能力の文書化・掲示の有無（業種別クロス集計）
ＰＡＲＴ5．外部研修ベンダーの認知度
　　　　◇利用実績のある研修ベンダー
　　　　●「産業能率大」利用率トップ
　　　　〔図〕利用したことのある/知っている研修ベンダー
付録　アンケート調査表

補足資料　研修事業者リスト＊掲載カナ順