2010年版 ハンディターミナル市場の現状と将来展望
本資料のPDF商品の納期は、お申込み後 2週間程度お時間を頂戴します。
本調査レポートはハンディターミナル市場に特化し、本年度版で11版目を迎えました。
リプレース市場といわれるハンディターミナル市場ですが、スキャナ一体型端末において、近年の低価格化や無線LAN対応機の拡大などの要因で、更なる多様な業務提案が可能となり、徐々にではあるがその裾野を広げつつあります。また、携帯電話やスマートフォン等の普及により、ユーザ側の使い勝手を重視した、デザイン性に優れた端末や通話機能付きの端末なども発売されており、小売業や物流業を中心に導入が進んでいます。また、課題としては、アジア中心とした海外展開やリプレース期間の長期化、保守契約の高リスク化などが顕在化しています。世界同時不況は流通小売業や製造業へも大きな打撃を与えたが、その影響でハンディターミナル市場はどのようになったのか、また、今後、ハンディターミナル市場はどのように推移していくのか。市場の動向を調査・分析し、当該市場の将来を展望いたしました。
※納期はお問合せください。
※紙媒体で資料をご利用される場合は、書籍版とのセット購入をご検討ください。書籍版が無い【PDF商品のみ】取り扱いの調査資料もございますので、何卒ご了承ください。
本資料はPDFにて販売いたします。但し、ご注文いただいてからご提供までに数日いただいております。予めご了承ください。
YDB会員の皆様へ
2010年7月以前に発刊した資料はYDBサービス対象外です。2010年8月以降に発刊した資料のご利用をご検討ください。
調査資料詳細データ
本資料のPDF商品の納期は、お申込み後 2週間程度お時間を頂戴します。
調査目的:各社のハンディターミナルに関する販売実績、ならびに事業戦略を把握し、かつユーザーのニーズ動向を同時に調査することで、各社の事業戦略の基礎資料に供することを目的とする。
調査方法:直接面接取材及び電話によるヒアリング取材併用
調査・編集期間:2010年5月～2010年7月
こちらのマーケットレポートは、会員制ライブラリー（YDB/ヤノ・データ・バンク）でご覧いただくことはできません。
■本資料のポイント
- 本調査レポートは、1988年より第11版目。業界を網羅した随一の研究レポート。
- ハンディターミナル市場の2013年度までの市場規模推移を予測。
- タイプ別・需要分野別・新規／リプレース別・タイプ別メーカーシェアなど多様な切り口を実現した市場研究レポート。
- ハンディターミナルを供給しているベンダー側から、ハンディターミナルを導入している、ユーザー側までを徹底調査。
■本資料の概要
ＰＡＲＴ１ メーカー編
ＰＡＲＴ２ ユーザー編
■掲載内容
ＰＡＲＴ１ メーカー編
１―１ 集計分析
１．市場概況
２．主要参入企業一覧
３．主要上市機種一覧
(１)スキャナ一体型 (２)標準型 (３)ノートパッド型
４．企業相関関係
(１)主な提携関係 (２)主な競合関係
５．市場規模推移
(１)市場規模推移 (２)タイプ別市場規模推移 (３)新規リプレース別市場規模推移
６．メーカーシェア
(１)全体 (２)スキャナ一体型 (３)標準型 (４)ノートパッド型
７．需要分野構成比
８．需要分野別導入状況
(１)主要ユーザー (２)最近の導入事例 (３)主要規模･主要価格帯 (４)分野別アプリケーション
９．新規需要分野動向
(１)新規需要アプリケーション (２)新規需要分野動向
１０．生産体制およびOEM調達状況
１１．販売体制および販売促進策
(１)販売体制 (２)販売促進策
１２．価格政策
１３．流通経路
(１)販路構成 (２)有力パートナー (３)パートナー施策
１４．携帯電話・スマートフォンとの競合動向
１５．二次元コードの普及動向と影響
１６．RFIDの普及動向と影響
１７．競合他社との差別化戦略
１８．製品開発の方向性
(１)バッテリ (２)ディスプレイ (３)スキャナ (４)無線・通信 (５)決済機能
１９．現状の課題・問題点
２０．今後の市場見通し
(１)各社の今後の市場見通し (２)市場規模予測
(３)タイプ別市場規模予測（①スキャナ一体型の動向 ②標準型の動向 ③ノートパッド型の動向）
１―２ 個別企業実態
株式会社アルフ、NECインフロンティア株式会社、カシオ計算機株式会社、キヤノンITソリューションズ株式会社、
シャープ株式会社、株式会社寺岡精工、株式会社デンソーウェーブ、パナソニック株式会社
富士通フロンテック株式会社、株式会社フルノシステムズ
ＰＡＲＴ２ ユーザー編
２―１ 集計分析編
１．ユーザー企業一覧
(１)小売業 (２)卸売業 (３)運輸業 (４)倉庫業 (５)製造業
(６)ガス・電力・水道・自治体 (７)金融業 (８)医療
２．導入概要
(１)小売業 (２)卸売業 (３)運輸業 (４)倉庫業 (５)製造業
(６)ガス・電力・水道・自治体 (７)金融業 (８)医療
３．適用業務
(１)小売業 (２)卸売業 (３)運輸業 (４)倉庫業 (５)製造業
(６)ガス・電力・水道・自治体 (７)金融業 (８)医療
４．導入の経緯
(１)小売業 (２)卸売業 (３)運輸業 (４)倉庫業 (５)製造業
(６)ガス・電力・水道・自治体 (７)金融業 (８)医療
５．端末の満足度
(１)小売業 (２)卸売業 (３)運輸業 (４)倉庫業 (５)製造業
(６)ガス・電力・水道・自治体 (７)金融業 (８)医療
６．保守体制
(１)小売業 (２)卸売業 (３)運輸業 (４)倉庫業 (５)製造業
(６)ガス・電力・水道・自治体 (７)金融業 (８)医療
７．現在の評価
(１)小売業 (２)卸売業 (３)運輸業 (４)倉庫業 (５)製造業
(６)ガス・電力・水道・自治体 (７)金融業 (８)医療
８．次期機種に期待する機能性及び操作性等
(１)小売業 (２)卸売業 (３)運輸業 (４)倉庫業 (５)製造業
(６)ガス・電力・水道・自治体 (７)金融業 (８)医療
９．今後の計画
(１)小売業 (２)卸売業 (３)運輸業 (４)倉庫業 (５)製造業
(６)ガス・電力・水道・自治体 (７)金融業 (８)医療
２―２ 個別企業実態
小売業
サミット株式会社、株式会社JR東日本リテールネット、上新電機株式会社、ゼビオ株式会社、
株式会社富士薬品、株式会社ライフコーポレーション
卸売業
旭食品株式会社、株式会社昭和、ダイドードリンコ株式会社、日本酒類販売株式会社、
ヤマエ久野株式会社、株式会社菱食
運輸業
山九株式会社、西部運輸株式会社バンテック、トナミ運輸株式会社、日本梱包運輸倉庫株式会社、
名糖運輸株式会社、ヤマト運輸株式会社
倉庫業
イヌイ倉庫株式会社、株式会社オーナミ、東陽倉庫株式会社、丸八倉庫株式会社、
三菱倉庫株式会社、森本倉庫株式会社
製造業
味の素株式会社、伊藤ハム株式会社、ザ・パック株式会社、中越パルプ工業株式会社、
日立電線株式会社、三菱マテリアル株式会社、レンゴー株式会社
ガス・電力・水道・自治体
川崎市水道局、四国電力株式会社、中部瓦斯株式会社、東京都水道局、名古屋市上下水道局、北陸瓦斯株式会社
金融業
あぶくま信用金庫、甲府信用金庫、新庄信用金庫、長岡信用金庫、福島信用金庫、盛岡信用金庫、山形信用金庫
医療
亀田総合病院、京都第一赤十字病院、釧路労災病院、静岡赤十字病院、総合病院北見赤十字病院、高松赤十字病院
このレポートの関連情報やさらに詳しい情報についての調査を検討したい
矢野経済研究所では、
個別のクライアント様からの調査も承っております
マーケティングや経営課題の抽出、リサーチの企画設計・実施、調査結果に基づく具体的な戦略立案・実行支援に至るまで、課題解決に向けた全ての段階において、クライアント企業をトータルでサポート致します。