■掲載内容

第１章　市場概況解説

ＰＡＲＴ１．　市場概況総括
　　§１．　企業向け研修サービスの分類と定義
　　　　①研修サービスの形態別分類と定義
　　　　■企業向け研修サービスとは
　　　　■研修サービスの形態別分類
　　　　②研修サービスの内容別分類と定義
　　　　■研修サービスの内容別分類
　　　　③研修事業者の分類と定義
　　　　■事業者分類定義
　　§２．　市場概況総括
　　　　●2013年度は市場規模拡大
　　　　●「グローバル人材育成｣関連の研修が引き続き好調
　　　　●「女性｣テーマの研修が好調
　　　　●継続する内製化傾向と単価減
　　　　●市場規模は前年比2.6％増の4，790億円
　　　　〔図〕企業向け研修サービス市場　全体市場規模推移<億円>
　　　　■研修サービスの形態別市場規模の推計＜2013年度＞
　　　　〔図〕（研修形態別）研修サービス市場規模推移<億円>
　　　　■研修サービスの内容別市場規模の推計＜2013年度＞
　　　　〔図〕（内容別）研修サービス市場規模推移<億円>
　　　　■事業者分類別推計事業者数／市場規模の推計＜2013年度＞
　　　　〔図〕（事業者カテゴリー別）研修サービス市場規模推移<億円>
ＰＡＲＴ２．　注目トピックス
　　トピックス1.注目される「女性」をキーワードとした研修サービス
　　　　■主要事業者の「女性」をテーマとした研修サービスの現況
　　トピックス2.注目される「グローバル人材育成サービス」
　　　　①海外進出事業者は現地拠点を利用した事業を本格化
　　　　②いわゆる「語学」事業への参入目立つ
　　　　■主要事業者のグローバル人材育成サービス事業
　　　　トピックス3.進捗する研修サービスのＩＣＴ化
　　　　■主要事業者のサービスにおけるＩＣＴ活用方策
ＰＡＲＴ３．　事業者カテゴリー別事業動向
　　§１．　ＩＴ系研修事業者の実態
　　　　＜事業者構成・特色＞
　　　　＜事業動向＞
　　　　●2013年度、クラウド/仮想化技術、ビッグデータ関連が牽引し業績回復・拡大の方向
　　　　●グループ会社の統合・再編が顕著に
　　　　●注目されるＡＷＳ
　　　　■主要事業者概要
　　　　■主要事業者の特色
　　　　＜クライアント特徴＞
　　　　＜事業体制＞
　　　　＜営業（販売）戦略＞
　　　　■主要事業者　主力サービス状況
　　　　＜公開セミナー＞
　　　　＜カスタマイズ研修＞
　　　　＜ｅラーニング＞
　　　　＜テスト・診断ビジネス＞
　　§２．　学校法人・社団法人（公益法人）系研修事業者の実態
　　　　＜事業者構成・特色＞
　　　　＜事業動向＞
　　　　●2013年度、各事業者伸び悩む
　　　　●「グローバル」「女性活用」関連好調
　　　　●アセスメントサービス強化傾向
　　　　■主要事業者概要
　　　　■主要事業者の特色
　　　　＜クライアント特徴＞
　　　　＜事業体制＞
　　　　＜営業（販売）戦略＞
　　　　■主要事業者　主力サービス状況
　　　　＜公開セミナー＞
　　　　＜カスタマイズ研修＞
　　　　＜通信教育・eラーニング＞
　　　　＜テスト・診断ビジネス状況＞
　　§３．　コンサルティング系研修事業者の実態
　　　　＜事業者構成・特色＞
　　　　＜事業動向＞
　　　　●2013年度、「女性」テーマおよび定額制研修が寄与
　　　　●サービスの低価格化が課題
　　　　■主要事業者概要
　　　　■主要事業者の特色
　　　　＜クライアント特徴＞
　　　　＜事業体制＞
　　　　＜営業（販売）戦略＞
　　　　■主要事業者　主力サービス状況
　　　　＜主力サービス状況＞
　　　　＜通信教育・eラーニング＞
　　　　＜テスト・診断ビジネス状況＞
　　§４．　人材開発系研修事業者の実態
　　　　＜事業者構成・特色＞
　　　　＜事業動向＞
　　　　●人材紹介・就職支援系の研修事業者が好調
　　　　●注目される提携事業
　　　　●低価格サービスは継続して好調を維持
　　　　■主要事業者概要
　　　　■主要事業者の特色
　　　　＜クライアント特徴＞
　　　　＜事業体制＞
　　　　＜営業（販売）戦略＞
　　　　■主要事業者　主力サービス状況
　　　　＜主力サービス状況＞
　　　　＜eラーニング＞
　　　　＜テスト・診断ビジネス状況＞
　　§５．　その他研修事業者の実態
　　　　＜事業者構成・特色＞
　　　　＜事業者動向＞
　　　　●2013年度、増収の事業者が大勢占める
　　　　●労働安全衛生法改正がメンタルヘルス系研修ベンダーに追い風
　　　　●「グローバル」関連の各種研修サービスが前年に引続き好調
　　　　■その他事業者の概況
ＰＡＲＴ4．　アセスメントツール市場の実態
　　＜定義＞
　　＜サービス分類＞
　　　　〔図〕アセスメントツールのサービス分類
　　　　〔図〕サーベイ項目による分類
　　　　〔図〕テスト手法（ツール別）による分類
　　＜主な参入事業者と状況＞
　　　　〔図〕参入事業者の特徴と業況
　　＜トレンド/市場規模＞
　　　　〔図〕アセスメントツール市場市場規模推移<億円>
　　＜ユーザー企業側の利用実績＞
　　　　〔図〕企業・組織（従業員数500人以上）において利用実績のある
　　　　アセスメント事業者ランキング（TOP10)<2014年5月調査　ｎ＝1,000>

第２章　研修事業者の現況と事業戦略

株式会社IWNC
株式会社アイ・ラーニング
アチーブメント株式会社
株式会社アドバンテッジリスクマネジメント
アルー株式会社
株式会社アルク教育社
インサイトラーニング株式会社
株式会社インソース
株式会社ウィル・シード
ウィルソン・ラーニング ワールドワイド株式会社
ANAビジネスソリューション株式会社
ＳＭＢＣコンサルティング株式会社
ＮＥＣマネジメントパートナー株式会社（ラーニング事業）／旧　ＮＥＣラーニング(株)
エヌ・ティ・ティー ラーニングシステムズ株式会社
エン・ジャパン株式会社
グローバル ナレッジ ネットワーク株式会社
株式会社グロービス
学校法人産業能率大学（総合研究所）
CTCテクノロジー株式会社
株式会社シェイク
株式会社ジェック
株式会社セルム
ティーペック株式会社
デジタルハリウッド株式会社
テンプスタッフラーニング株式会社
トーマツ　イノベーション株式会社
日本エス・エイチ・エル株式会社
一般社団法人日本経営協会
株式会社日本経済新聞社
公益財団法人日本生産性本部
一般社団法人日本能率協会（ＪＭＡ）
株式会社日本マンパワー
株式会社ＰＨＰ研究所
ピースマインド・イープ株式会社
株式会社ビジネスコンサルタント
株式会社ビジネス・ブレークスルー
株式会社日立インフォメーションアカデミー
株式会社富士ゼロックス総合教育研究所
株式会社富士通ラーニングメディア
フランクリン・コヴィー・ジャパン株式会社
ベルリッツ・ジャパン株式会社
株式会社マイナビ
みずほ総合研究所株式会社
三菱UFJリサーチ＆コンサルティング株式会社
株式会社リードクリエイト
株式会社リクルートマネジメントソリューションズ
株式会社リンクアンドモチベーション
株式会社ワークハピネス

第３章　企業・組織内の人材開発・研修の実態～アンケート調査～

ＰＡＲＴ１．　集合研修の実施状況
　　§１．　企業・団体の集合研修実施状況
　　　　●階層別研修は８割弱実施、「経営幹部向け」「人事・労務」「コンプライアンス」約46％
　　　　〔図〕「実施している集合研修の内容」（ｎ＝1,000）<2014年5月調査>
　　　　●階層別研修の従業員規模別傾向：「新人」「中堅向け」の研修は規模関係なく実施率高い
　　　　〔図〕「階層別研修」Ｘ従業員規模別クロス（表）
　　　　●階層別研修の業種別傾向：「サービス業」で「中堅向け」「経営幹部向け」の研修実施率やや低い
　　　　〔図〕「階層別研修」Ｘ業種別クロス（表）
　　　　●ビジネススキル研修の従業員規模別傾向：「ＩＴスキル研修」は従業員に比例して実施率高い
　　　　〔図〕「ビジネススキル研修」Ｘ従業員規模別クロス（表）
　　　　●ビジネススキル研修の業務別傾向：「金融業」で「営業」「挨拶・マナー」研修の実施率やや高い
　　　　〔図〕「ビジネススキル研修」Ｘ業種別クロス（表）
　　　　●法務系研修の従業員規模別傾向：「1,000～9,999人」では実施率の差異が少ない
　　　　〔図〕「法務系研修」Ｘ従業員規模別クロス（表）
　　　　●法務系研修の業種別傾向：「ＩＴ」「官公庁」で「ストレス対策」「労務対策」等の研修実施率が高い
　　　　〔図〕「法務系研修」Ｘ業種別クロス（表）
　　　　●語学・グローバル対応研修の従業員規模別傾向：「10,000人以上」で実施率高い
　　　　〔図〕「語学・グローバル対応研修」Ｘ従業員規模別クロス（表）
　　　　●語学・グローバル対応研修の業種別傾向：「製造業」で実施率高い
　　　　〔図〕「語学・グローバル対応研修」Ｘ業種別クロス（表）
　　　　●自己啓発・資格取得研修の従業員規模別傾向：従業員規模に実施率は概ね比例
　　　　〔図〕「自己啓発・資格取得研修」Ｘ従業員規模別クロス（表）
　　　　●自己啓発・資格取得研修の業種別傾向：自己啓発は業種間で差異があまり無い
　　　　〔図〕「自己啓発・資格取得研修」Ｘ業種別クロス（表）
　　§２．　2012年/2013年/2014年の研修実施回数・規模の比較
　　　　●3年間実施規模変化無しが77.2％と多数
　　　　〔図〕2012年/2013年/2014年の研修実施回数・規模の比較（ｎ＝1、000）<2014年5月調査>
　　　　〔図〕「変化あり」の内訳（ｎ＝228）
　　§３．　予算規模を増やしている集合研修
　　　　●「中堅社員・管理職向け研修」の予算増が22.0％、突出した項目無し
　　　　〔図〕予算を増やしている集合研修（ｎ＝1、000）<2014年5月調査>
ＰＡＲＴ2．　集合研修以外の実施状況
　　§１．　企業・団体の集合研修以外の研修手段の状況
　　　　●ｅラーニング実施率57.6％、通信教育は36.7％
　　　　〔図〕実施している集合研修以外の研修手段（ｎ＝1,000）<2014年5月調査>
　　　　●集合研修以外の研修実施率の従業員規模別傾向：実施率は規模にそれ程比例せず
　　　　〔図〕実施している集合研修以外の研修手段　Ｘ　従業員規模別クロス（表）
　　　　●集合研修以外の研修実施率の業種別傾向：
　　　　「製造」「ＩＴ」「建設」「金融」で「ｅラーニング」実施率高い
　　　　〔図〕実施している集合研修以外の研修手段　Ｘ　業種別クロス（表）
　　§２．　前年比でのｅラーニングの実施回数・規模の変化（2013年/2014年比較）
　　　　●ｅラーニングの実施回数・規模、前年比で増加は計26.9％440
　　　　〔図〕前年比でのｅラーニングの実施回数・実施規模の変化（ｎ＝576）<2014年5月調査>（円グラフ）
　　　　●ｅラーニングの実施状況変化の従業員規模別傾向：「10,000人以上」で「増えた」がやや多い
　　　　〔図〕ｅラーニングの実施状況変化　Ｘ　従業員規模別クロス（表）
　　　　●ｅラーニングの実施状況変化の業種別傾向：「金融」が最も実施規模を増やした
　　　　〔図〕ｅラーニングの実施状況変化　Ｘ　業種別クロス（表）
　　§３．　前年比でのモバイルラーニングの実施回数・規模の変化（2013年/2014年比較）
　　　　●モバイルラーニングの実施回数・規模は増えない傾向
　　　　〔図〕前年比でのモバイルラーニングの実施回数・実施規模の変化（ｎ＝49）
　　　　<2014年5月調査>（円グラフ）
ＰＡＲＴ3．　企業・団体組織の課題
　　§１．　「女性社員の活用」の状況について
　　　　●「女性社員の活用」が「できている」企業・組織：63.9％
　　　　〔図〕「女性社員の活用」の状況（n=1,000)<2014年5月調査>（円グラフ）
　　　　●「女性社員の活用」の状況の業種別傾向：「製造」「建設業」で課題あり、「ＩＴ」で最も活用
　　　　〔図〕「女性社員の活用」　Ｘ　業種別クロス（表）
　　§２．　「若手社員の育生」の状況について
　　　　●「若手社員の育成」が「できている」企業・組織：63.1％
　　　　〔図〕「若手社員の育成」の状況（ｎ＝1,000）<2014年5月調査>（円グラフ）
　　　　●「若手社員の育成」の状況の業種別傾向：「ＩＴ」「製造」「建設業」では深刻な課題が少ない
　　　　〔図〕「若手社員の育成」　Ｘ　業種別クロス（表）
　　§３．　「人事制度の整備」の状況について
　　　　●「人事制度の整備」が「できている」企業・組織：62.7％
　　　　〔図〕「人事制度の整備」の状況（ｎ＝1,000）<2014年5月調査>（円グラフ）
　　　　●「人事制度の整備」の状況の業種別傾向：業種間の差異があまり無く、概ね問題なし
　　　　〔図〕「人事制度の整備」　Ｘ　業種別クロス（表）
　　§４．　「次世代幹部の育成」の状況について
　　　　●「次世代幹部の育成」が「できている」「できていない」企業・組織はほぼ50：50
　　　　〔図〕「次世代幹部の育成」の状況（ｎ＝1,000）<2014年5月調査>（円グラフ）
　　　　●「次世代幹部の育成」の状況の業種別傾向：小売業で課題がより大きい
　　　　〔図〕「次世代幹部の育成」　Ｘ　業種別クロス（表）
　　§５．　「福利厚生制度の整備」の状況について
　　　　●「福利厚生制度の整備」が「できている」企業・組織：64.6％
　　　　〔図〕「福利厚生制度の整備」の状況（ｎ＝1,000）<2014年5月調査>（円グラフ）
　　　　●「福利厚生制度の整備」の状況の従業員規模別傾向：「10,000人以上」でも課題あり
　　　　〔図〕「福利厚生制度の整備」　Ｘ　従業員規模別クロス（表）
　　　　●「福利厚生制度」の状況の業種別傾向：「ＩＴ」では整備がより進んでいる
　　　　〔図〕「福利厚生制度の整備」　Ｘ　業種別クロス（表）
　　§６．　「社員同士のコミュニケーション」の状況について
　　　　●「社員同士のコミュニケーション」が「できている」企業・組織：60.7％
　　　　〔図〕「社員同士のコミュニケーション」の状況（ｎ＝1,000）<2014年5月調査>（円グラフ）
　　　　●「社員同士のコミュニケーション」の状況の業種別傾向：小売業で課題大きい
　　　　〔図〕「社員同士のコミュニケーション」　Ｘ　業種別クロス（表）
　　§７．　「社員の健康管理・メンタルヘルスケア」の状況について
　　　　●「社員の健康管理・メンタルヘルスケア」が「できている」企業・組織：63.0％
　　　　〔図〕「社員の健康管理・メンタルヘルスケア」の状況（ｎ＝1,000）<2014年5月調査>（円グラフ）
　　　　●「社員の健康管理・メンタルヘルスケア」の状況の業種別傾向：「ＩＴ」は対応進んでいる
　　　　〔図〕「社員の健康管理・メンタルヘルスケア」　Ｘ　業種別クロス（表）
　　§８．　「従業員満足度の向上」の状況について
　　　　●「社員の従業員満足度の向上」が「できている」「できていない」企業・組織はほぼ50：50
　　　　〔図〕「社員の従業員満足度の向上」の状況（ｎ＝1,000）<2014年5月調査>（円グラフ）
　　　　●「社員の従業員満足度の向上」の状況の業種別傾向：「小売業」で課題
　　　　〔図〕「人事制度の整備」　Ｘ　業種別クロス（表）
ＰＡＲＴ４．　人事・総務系業務のアウトソーシング状況
　　§1．　人事・総務系業務のアウトソーシング状況について
　　　　●「研修業務」「メンタルヘルスケア業務」「福利厚生業務」はアウトソーシング率高い
　　　　〔図〕「人事・総務系業務のアウトソーシング」の状況（ｎ＝1,000）<2014年5月調査>
　　　　●「研修業務」のアウトソーシング従業員規模・業種別傾向：
　　　　「5,000人以上」でグループ会社への委託率大きくなる
　　　　〔図〕「研修業務」　Ｘ　従業員規模別クロス（表）
　　　　〔図〕「研修業務」　Ｘ　業種別クロス（表）
　　　　●「メンタルヘルスケア業務」のアウトソーシング従業員規模・業種別傾向：
　　　　「ＩＴ」「建設」でアウトソーシング率やや高い
　　　　〔図〕「メンタルヘルスケア業務」　Ｘ　従業員規模別クロス（表）
　　　　〔図〕「メンタルヘルスケア業務」　Ｘ　業種別クロス（表）
　　　　●「福利厚生サービス管理・運営」のアウトソーシング従業員規模・業種別傾向：
　　　　規模に応じて実施率増える
　　　　〔図〕「福利厚生サービス管理業務」　Ｘ　従業員規模別クロス（表）
　　　　〔図〕「福利厚生サービス管理業務」　Ｘ　業種別クロス（表）
ＰＡＲＴ５．　採用・人材開発の実態
　　§1．　2014年度における企業・組織の新入社員採用状況（新卒・転職者含む）
　　　　●2014年度、昨年対比での新入社員採用状況は増加傾向
　　　　〔図〕2014年度における昨年対比、新入社員採用状況（ｎ＝1,000）<2014年5月調査>（円グラフ）
　　　　●2014年度、昨年対比での新入社員採用状況/従業員規模・業種別傾向：
　　　　サービス業が採用に積極的
　　　　〔図〕2014年度における昨年対比新入社員採用状況　Ｘ　従業員規模別クロス（表）
　　　　〔図〕2014年度における昨年対比新入社員採用状況　Ｘ　業種別クロス（表）
　　§２．　2015年度（来年度）における企業・組織の新入社員採用状況（新卒・転職者含む）
　　　　●2015年度（来年度）の新入社員採用予定、やや積極的に
　　　　〔図〕2015年度（来年度）における本年度対比、新入社員採用予定の状況
　　　　（ｎ＝1,000）<2014年5月調査>（円グラフ）
　　　　●2015年度、本年度対比での新入社員採用予定状況/従業員規模・業種別傾向：
　　　　サービス業で積極化
　　　　〔図〕2015年度における本年度対比新入社員採用予定状況　Ｘ　従業員規模別クロス（表）
　　　　〔図〕2015年度における本年度対比新入社員採用予定状況　Ｘ　業種別クロス（表）
　　§3．　企業・団体の研修制度の状況
　　　　①研修カフェテリアプラン（無料）制度の状況
　　　　●「無料」研修カフェテリアプラン「ある」が35.0％
　　　　〔図〕会社・組織・団体の「無料」研修カフェテリアプランの有無
　　　　（ｎ＝1,000）<2014年5月調査>（円グラフ）
　　　　●研修カフェテリアプラン（無料）の従業員規模・業種別傾向：「ＩＴ」で導入率高い
　　　　〔図〕無料研修カフェテリアプラン導入率　Ｘ　従業員規模別クロス（表）
　　　　〔図〕無料研修カフェテリアプラン導入率　Ｘ　業種別クロス（表）
　　　　②研修カフェテリアプラン（割引）制度の状況
　　　　●「割引」研修カフェテリアプラン「ある」が36.2％
　　　　〔図〕会社・組織・団体の「割引」研修カフェテリアプランの有無（ｎ＝1,000）<2014年5月調査>（円グラフ）
　　　　●研修カフェテリアプラン（割引）の従業員規模・業種別傾向：大手企業、「製造業」「金融」で高い導入率
　　　　〔図〕割引研修カフェテリアプラン導入率　Ｘ　従業員規模別クロス（表）
　　　　〔図〕割引研修カフェテリアプラン導入率　Ｘ　業種別クロス（表）
　　　　③（業務上必要な資格取得のため）個人が社外で受講した講座代金の支援制度
　　　　●（業務上必要な資格取得のための）講座代金支援を行っている企業・組織が多数派
　　　　〔図〕（業務上必要な資格取得のための）社外での講座代金の支援制度の有無（ｎ＝1,000）
　　　　<2014年5月調査>（円グラフ）
　　　　●社外での（業務上必要な資格取得のための）講座代金支援制度の従業員規模・業種別傾向：
　　　　「製造業」が導入率高い
　　　　〔図〕社外での（業務上必要な資格取得のための）講座代金支援制度導入率　Ｘ　従業員規模別クロス
　　　　〔図〕社外での（業務上必要な資格取得のための）講座代金支援制度導入率　Ｘ　業種別クロス
　　　　④（業務上直接には必要ない資格・スキルのため）個人が社外で受講した講座代金の支援制度
　　　　●（業務上直接には必要ない資格・スキルのため）講座代金の支援制度は「ない」が約半数
　　　　〔図〕（業務上直接には必要ない資格・スキルのため）個人が社外で受講した
　　　　講座代金の支援制度の有無（ｎ＝1,000）<2014年5月調査>（円グラフ）
　　　　●（業務上直接には必要ない資格・スキルのため）講座代金支援制度の
　　　　従業員規模・業種別傾向：「金融」でやや導入率高い
　　　　〔図〕（業務上直接には必要ない資格取得のための）
　　　　講座代金支援制度導入率　Ｘ　従業員規模別クロス
　　　　〔図〕（業務上直接には必要ない資格取得のための）
　　　　講座代金支援制度導入率　Ｘ　業種別クロス
　　§４．　研修カフェテリアプラン・講座代金支援制度の変化（2013年/2014年比較）
　　　　●「変わらない」が80％超
　　　　〔図〕（業務上直接には必要ない資格・スキルのため）個人が社外で受講した
　　　　講座代金の支援制度の変化 （ｎ＝ 673）（円グラフ）
　　　　●カフェテリアプラン/講座代金支援制度の変化　従業員規模・業種別傾向：変化なく頭打ち感
　　　　〔図〕カフェテリアプラン/講座代金支援制度の変化　Ｘ　従業員規模別クロス
　　　　〔図〕カフェテリアプラン/講座代金支援制度の変化　Ｘ　業種別クロス
ＰＡＲＴ６．　研修事業者の利用状況と認知度
　　§１．　利用実績のある研修事業者ランキング
　　　　●１位「産業能率大学」、2位「日本能率協会」、3位「日本生産性本部」
　　　　〔図〕企業・組織（従業員数500人以上）において利用実績のある
　　　　研修事業者ランキング （ＴＯＰ20） （ｎ＝1,000） <2014年5月調査>（表）
　　§2．　研修事業者の認知度ランキング
　　　　●１位「産業能率大学」、2位「日本能率協会」、3位「日本マンパワー」
　　　　〔図〕企業・組織（従業員数500人以上）において認知度のある
　　　　研修事業者ランキング（ＴＯＰ20） （ｎ＝1,000） <2014年5月調査>（表）
ＰＡＲＴ７．　グローバル対応・企業変革の実態
　　§１．　グローバル対応への認識
　　　　①経営大学院への留学について
　　　　●「経営大学院への留学」は「無意味」と判断：58.7％
　　　　〔図〕「経営大学院への留学」についての認識（ｎ＝1,000）<2014年5月調査>（円グラフ）
　　　　●「経営大学院への留学」についての認識/従業員規模・業種別傾向：
　　　　規模が小さいほど「無意味」と判定
　　　　〔図〕「経営大学院への留学」への認識　Ｘ　従業員規模別クロス（表）
　　　　〔図〕「経営大学院への留学」への認識　Ｘ　業種別クロス（表）
　　　　②英会話スクールへの通学について
　　　　●「英会話スクールへの通学」は「有意義」と「無意味」が拮抗
　　　　〔図〕「英会話スクールへの通学」についての認識（ｎ＝1,000）
　　　　<2014年5月調査>（円グラフ）
　　　　●「英会話スクールへの通学」についての認識/従業員規模・業種別傾向：
　　　　「製造業」「卸売業」で「有意義」が多数
　　　　〔図〕「英会話スクールへの通学」への認識　Ｘ　従業員規模別クロス（表）
　　　　〔図〕「英会話スクールへの通学」への認識　Ｘ　業種別クロス（表）
　　　　③ＴＯＥＩＣ受験について
　　　　●「ＴＯＥＩＣ受験」は「有意義」と「無意味」が拮抗
　　　　〔図〕「ＴＯＥＩＣ受験」についての認識（ｎ＝1,000）<2014年5月調査>（円グラフ）
　　　　●「ＴＯＥＩＣ受験」についての認識/従業員規模・業種別傾向：
　　　　「小売」「金融」「官公庁」で否定派多数
　　　　〔図〕「ＴＯＥＩＣ受験」への認識　Ｘ　従業員規模別クロス（表）
　　　　〔図〕「ＴＯＥＩＣ受験」への認識　Ｘ　業種別クロス（表）
　　　　④海外での半年間程度の滞在について
　　　　●「海外での半年間程度の滞在」は「無意味」と判断：57.2％
　　　　〔図〕「海外での半年間程度の滞在」についての認識（ｎ＝1,000）<2014年5月調査>（円グラフ）
　　　　●「海外での半年間程度の滞在」についての認識/従業員規模・業種別傾向：
　　　　2,000人未満で否定強まる
　　　　〔図〕「海外での半年間程度の滞在」への認識　Ｘ　従業員規模別クロス（表）
　　　　〔図〕「海外での半年間程度の滞在」への認識　Ｘ　業種別クロス（表）
　　　　⑤社内での英語レッスン開催について・・499
　　　　●「社内での英語レッスン開催」は「有意義」と「無意味」が拮抗
　　　　〔図〕「社内での英語レッスン開催」についての認識（ｎ＝1,000）<2014年5月調査>（円グラフ）
　　　　●「社内での英語レッスン開催」についての認識/従業員規模・業種別傾向：
　　　　「小売業」で特に否定的
　　　　〔図〕「社内での英語レッスン開催」への認識　Ｘ　従業員規模別クロス（表）
　　　　〔図〕「社内での英語レッスン開催」への認識　Ｘ　業種別クロス（表）
　　§2．　グローバル対応への取組み
　　　　●「グローバル対応」は英語スキル習得レベルに留まる
　　　　〔図〕会社・組織におけるグローバル対応への取組み（ｎ＝1,000）<2014年5月調査>
　　　　●「グローバル対応」の従業員規模・業種別傾向：「製造業」が突出して積極的
　　　　〔図〕「グローバル対応」　Ｘ　従業員規模別クロス（表）
　　　　〔図〕「グローバル対応」　Ｘ　業種別クロス（表）
　　§3．　企業・組織が「変革」しなければならないこと
　　　　●「変革」が必要なのは「人事・組織・経営体制」
　　　　〔図〕回答内容ＴＯＰ5キーワード（自由筆記者総数＝327）<2014年5月調査>
　　　　〔図〕「人事・組織・経営体制」をキーワードとした回答例　（原文ママ）
　　　　〔図〕「意欲・意識」をキーワードとした回答例（原文ママ）
　　　　〔図〕「人材育成」をキーワードとした回答例（原文ママ）
　　　　〔図〕「グローバル・海外対応」をキーワードとした回答例（原文ママ）
　　　　〔図〕「女性活用・ダイバーシティ」をキーワードとした回答例（原文ママ）

付録　アンケート調査票
補足資料　研修事業者リスト