調査目的：学習塾・予備校事業者の事業実態を調査し、その市場動向、市場環境、市場構造を明らかにすることを目的とする。
調査対象：学習指導サービス（補習・進学）を提供する学習塾・予備校事業者および学習塾・予備校に対してデジタル教材・サービスを提供する事業者。
調査対象地域：日本国内
調査対象企業数（詳細個票掲載企業）：
学習塾・予備校事業者33社、デジタル教材・サービス提供事業社5社
調査方法：
（１）専門研究員による直接面接取材を中心に、一部事業者や業界に関しては電話取材やFAX/インターネットによるアンケート調査を併用
（２）文献調査その他データ収集
調査期間：2021年5月～2021年8月

学習塾・予備校市場に関する調査を実施（2021年）
2020年度の学習塾・予備校市場規模は、前年度比4.9％減の9,240億円
～コロナ禍による春先の事業停滞が通年で影響を及ぼしたものの、夏場以降は回復基調に～

• 学習塾・予備校市場の最新動向を徹底解説
• 当社自主企画調査レポート「教育産業白書」より、学習塾・予備校市場を初めて分冊化
• コロナ禍を受けて著しく変化した事業環境。有力事業者の対応策・事業展開状況を徹底調査
• 有力学習塾・予備校事業社33社の個別動向を掲載。業績概況、事業体制、オンライン学習・デジタル教材の活用状況、営業・広告宣伝施策、事業の方向性･課題などを明らかに
• 学習塾・予備校事業者に加え、デジタル教材・サービス提供事業者5社の事業展開状況も合わせて掲載。学習塾・予備校市場におけるDXの動向を探る