調査目的：本書において主要住宅メーカーを対象とした住宅市場の調査を行い、個別企業の取り組みを中心とした住宅市場の実態を明らかにすることでわが国経済に寄与することを目的としている。 
調査対象：本書においては下記企業を調査対象とした。
（１）プレハブ住宅メーカー
1．積水ハウス　2．大和ハウス工業　3．積水化学工業・住宅カンパニー　4．旭化成ホームズ　5．プライム ライフ テクノロジー（パナソニックホームズ・トヨタホーム・ミサワホーム）　6．サンヨーホームズ
（２）木造住宅メーカー
1．住友林業 住宅・建築事業本部　2．日本ハウスホールディングス
（３）ＦＣ住宅
1．ＬＩＸＩＬ住宅研究所
（４）デベロッパー
1．三井不動産　2．三菱地所　3.住友不動産
（５）不動産流通
1．三井不動産リアルティネットワーク　2．住友不動産販売　3．東急リバブル ほか
調査対象エリア：日本
調査対象企業数（文中掲載社数）：(１)有力ハウスメーカー6社　(２)デベロッパー・不動産流通6社　(３)主要ホームビルダー他13社 など
調査方法：（１）弊社研究員による直接面接取材　（２）郵送式アンケート調査　（３）文献調査その他データ収集
調査期間：2022年1月～2022年3月

国内主要住宅メーカーの調査を実施（2022年）
主要住宅メーカーは国内市場においては都心部の戸建住宅市場を強化するとともに、海外市場では国内のビジネスモデルの水平展開により事業拡大の見込

• 21年度着工数回復も、コロナ禍前19年度並みの本格回復は22年度以降か。
• 高所得パワーカップルなどの都心狭小地及び都心郊外の新築戸建ニーズ旺盛。
• 受注は展示場単独から、デジタルコンテンツと展示場のハイブリッド型へ。
• 国内市場はリフォーム、不動産開発事業が堅調に推移する見通し。
• 中長期的に住宅メーカーの成長は、海外事業が牽引か。
• 前回版との違い：住宅メーカーの2021年度の最新動向を踏まえ更新。