船橋市の大型SC「ビビッド南船橋」（キャピタランドモール アジア）の同一フロアにニトリと大塚家具が出店する。買い回りを促すことで消費者の利便性の向上をはかるとともに、集積効果によるシナジーを狙うという。
大塚家具の創業は1969年、同社の代名詞となる「会員制度」を導入したのは1993年である。以後、積極経営に転じ、2000年初頭に売上、利益ともにピークとなる。しかし、2000年代半ば以降、外資系や新興勢力に主役の座を奪われ、業績は低迷、そうした中、昨年のお家騒動となった。結果はご承知のとおり、果敢な出店によって需要のキャパを大きく越えてしまった「大塚家具」は長女が代表者に、創業者は新会社「匠大塚」を設立し、決着した。

高級家具はもはや市場のメインストリームではない。しかし、一定の需要は常に存在する。ニッチである限り「匠大塚」の成功は揺るがないだろう。一方、「規模」を背負い、それゆえに業態転換を迫られる大塚家具は苦しい。
戦略の再構築を急ぐ大塚家具にとって前述のSC出店は一つのチャレンジではある。とは言え、利便性の向上で新たな需要は生まれない。IKEAはもちろん、今の“大塚家具”とは異なる業態に活路を見出すべきであり、そのためには“家具”というプロダクトMDから視点を変えてみることが必要だ。その意味で事業シナジーのパートナーはニトリではなく、TSUTAYAであり、SAZABYであり、STARBUCKSが相応しい。

今週の”ひらめき”視点 06.19 – 06.23

代表取締役社長　水越　孝

～変化の予兆をつかむ、変化の本質を見抜く～
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