1.調査結果概要

本調査では、2023年3月に全国の20～69歳の男女1,000人を対象として、コロナ禍後の消費者の行動特性と意識の変容に関するアンケート調査を実施した。ウィズコロナ・アフターコロナ時代になっても、消費水準がコロナ禍前に戻らない要因に、日本人特有の「不安」があると言われる。本調査では、その「不安」を性格や行動特性、不安の程度、レジャー決定要因といった要素を軸に分析し、消費抑制の要因となっている「不安の正体」を明らかにした。

まず、消費や経済面に関する主要10項目について、それぞれどの程度「不安」なのかを尋ねた。
不安の度合いが大きかったのは「物価が上昇する」で、とても不安（54.0％）、やや不安（33.1％）の合計87.1％が「不安」と評価している。その他、不安の度合いが大きかったのは「老後資金・年金」（とても不安（49.9％）、やや不安（33.0％）の合計82.9％が「不安」）、「貯金が増えない」（とても不安（42.4％）、やや不安（39.7％）の合計82.1％が「不安」）、「収入が増えない・減る」（とても不安（40.6％）、やや不安（39.9％）の合計80.5％が「不安」）となっている。

注目すべき点は、「お金に関して漠然と」不安を感じている人の割合がとても多い（とても不安（40.0％）、やや不安（42.3％）の合計82.3％が「不安」）という調査結果であった。
物理的に生活を圧迫しつつある物価上昇や、目に見える貯金や収入の不安、更には老後資金の不安等は因果関係がはっきりしており、分かりやすい不安である。しかし、「お金に関して漠然と」はっきりしない不安を感じている人が80%を超えていることで、心の根底に「不安」を持つ人が圧倒的に多いということが伺える結果となった。この「漠然」とした不安が、消費を抑制する、見えない圧力となっているものと推察される。

2.注目トピック

3,000円未満のレジャー・サービスを利用する際に重視する決定要素　コロナ禍以前と現在

1回1人当たり3,000円未満のレジャー・サービス（例：外食、映画、カラオケ、ショッピング等）を利用する際の決定要素を12項目あげて、それぞれの重要度について、10点満点の評価で回答を得た。また、現在（調査時点=2023年3月）の評価と共に、新型コロナウイルス感染拡大前（2019年末～2020年3月頃）の時点での評価を思い出してもらい、10点満点で評価を尋ねた。

12項目の決定要素の中で、現在（2023年3月）で最も重要度の高いものは「自分の興味・関心に合う（平均7.16点）」であった。次いで、「コスパが良い・価格に納得できる（同7.04点）」、「サービス・商品の内容が良い（同6.94点）」、「安全性が高い（疫病対策、事故対策、衛生管理等）（同6.56点）」、「場所が便利である（同6.48点）」と続いた。
一方、コロナ禍前の評価で最も重要性の高いものは、「自分の興味・関心に合う（平均7.04点）」であった。次いで、「サービス・商品の内容が良い（同6.93点）」「コスパが良い・価格に納得できる（同6.93点）」が同点で続いた。

現在（2023年3月）の重要度（10段階の平均値）をＹ軸に示し、新型コロナウイルス感染拡大前（2019年末～2020年3月頃）の時点での重要度（同平均値）と現在の重要度（同平均値）の差分をＸ軸に示して、散布図を作成した。
重要度が大きく増加した決定要素は「安全性が髙い（疾病対策、事故対策、衛生管理等）」、次に「１人で利用しやすい」であった。
​一方で、わずかではあるが重要度が下がった決定要素に、「ストレス発散・癒しになる」「日常とは違う経験・感動を得る」があげられる。レジャー用途としてのストレス発散や日常とは違う経験といった項目は、従来、レジャーを提供するベンダーにとってはサービスの付加価値をあげる重要な要素であったが、コロナ禍を経て、それらの価値が下がった調査結果となったことは注目に値する。

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調査結果詳細の追加情報

　世帯収入を下げる要素～「孤独」が強力な経済マイナス効果を生む
　レジャー市場は構造的にコロナ前に戻らない

調査要綱