2020年版 食品産業年鑑 市場・企業動向編
日本人の食習慣は絶えず変化し続け、内食化の進行、消費の二極化や個食ニーズの拡大、健康志向の高まりへの対応など、市場環境の変化が進んでいる。国内食品市場は、人口減少や少子高齢化により、大幅な需要の伸長が期待しにくい状況にあり、近年の食品業界における注目の市場動向として、食品メーカーの海外進出動向、製品価格改定の現状、小売業界の動向、食品の通販・ネットスーパーなどの流通チャネル動向、食品宅配サービスの動向、大手流通のPB戦略、高齢者対応食品市場、健康食品市場などを掲載。上場企業を中心に約130社の事業戦略、商品戦略、海外戦略を収録。
※紙媒体で資料をご利用される場合は、書籍版とのセット購入をご検討ください。書籍版が無い【PDF商品のみ】取り扱いの調査資料もございますので、何卒ご了承ください。
調査資料詳細データ
調査目的:食品市場を広く調査・収録することによって、当該市場に関するマーケティング戦略策定のための基礎資料とする。
調査対象:食品メーカー、食品卸売業者、食品小売事業者といった食品市場に関わる有力企業を調査対象とした。
調査方法:直接面接取材、電話取材、アンケート調査などの他、デスクリサーチにより分析を実施した。
調査期間:2020年6月~2020年8月
食品関連企業の損益状況に関する分析調査を実施(2020年)
今期(2019年度)営業利益率が前期(2018年度)より改善した食品関連企業は103社中57社
- 近年の食品業界における注目の市場動向として、食品メーカーの海外進出動向、製品価格改定の現状、小売業界の動向、食品の通販・ネットスーパーなどの流通チャネル動向、食品宅配サービスの動向、大手流通のPB戦略、高齢者対応食品市場、健康食品市場などを掲載。
- 主要な食品メーカー、食品卸、外食企業、給食事業者の取り組みを詳細に分析。上場企業を中心に約130社の事業戦略、商品戦略、海外戦略を収録。
- 前回版との違い
・前回版の「食品産業白書」を、「食品産業年鑑 品目別動向編」と、「食品産業年鑑 市場・企業動向編 2020年版」に分冊化。
・「食品産業年鑑 市場・企業動向編」として、食品市場動向や、企業情報を中心に掲載。
第Ⅰ章 市場概況
第Ⅱ章 食品業界の業績動向
第Ⅲ章 注目市場の動向
第Ⅳ章 企業損益状況分析
第Ⅴ章 主要企業の動向
第Ⅵ章 主要企業の動向(企業個表編)
第Ⅰ章 市場概況
1.合併・統合・グループ会社化(2018年度~2020年度)
2.業務提携
3.異業種・新規事業展開
4.海外展開
5.業界再編・業務提携動向一覧
第Ⅱ章 食品業界の業績動向
1.食品業界の構造
(1)食品関連業界の流通構造
(2)食品メーカーの業績ランキング
(3)食品卸売業の業績ランキング
(4)食品小売業の業績ランキング
2.流通小売動向
(1)GMS・SM
(2)コンビニエンスストア(CVS)
(3)ドラッグストア
(4)生協(生活協同組合)
3.食品宅配サービスの動向
(1)食品宅配サービス市場の概況
(2)ネットスーパー市場の概況
(3)プライベートブランド(PB)の動向
第Ⅲ章 注目市場の動向
1.高齢者対応食市場の動向
(1)栄養剤市場の概況
(2)流動食市場の概況
(3)嚥下食市場の概況
(4)咀嚼困難者食市場の概況
2.健康食品の動向
(1)健康食品市場の概況
(2)流通別の市場概況
(3)素材別の概況
(4)効果・効能別の概況
3.給食産業
4.中食(惣菜)産業
第Ⅳ章 企業損益状況分析
1.食品関連企業のランキング
(1)売上総利益率ランキング
(2)経常利益率ランキング
(3)販売促進費率ランキング
(4)広告宣伝費率ランキング
(5)運送費及び保管費等率ランキング
(6)研究開発費率ランキング
(7)設備投資費率ランキング
2.食品メーカー・小売の損益状況によるクラスター分析
3.食品メーカー・小売の経常利益率高低に対する損益項目寄与状況分析
4.食品メーカー・小売の経常利益率増減に対する損益項目寄与状況分析
第Ⅴ章 主要企業の動向(動向別編)
1.コロナにおける対応・影響
2.近年の好調な商品・カテゴリー
3.近年の苦戦している商品・カテゴリー
4.人手不足に関する状況
5.食品ロスに関する動向
6.新規事業に関する動向
7.物流に関する動向
第Ⅵ章 主要企業の動向(企業個表編)
【メーカー編】
アサヒグループホールディングス、味の素、味の素冷凍食品、伊藤園、伊藤ハム米久ホールディングス、井村屋グループ、江崎グリコ、ヱスビー食品、エバラ食品工業、大塚HD(大塚製薬)、カゴメ、かどや製油、カネ美食品、亀田製菓、カルビー、カンロ、キーコーヒー、キッコーマン、キッコーマンソイフーズ、キユーピー、極洋、キリンホールディングス、月桂冠、ケンコーマヨネーズ、コカ・コーラボトラーズジャパンホールディングス、寿スピリッツ、サトウ食品工業、サッポロホールディングス、サントリー食品インターナショナル、三和酒類、J-オイルミルズ、敷島製パン、シマダヤ、昭和産業、スターゼン、第一屋製パン、ダイドーグループホールディングス、宝ホールディングス、テーブルマーク、東洋水産、虎屋、永谷園、中村屋、日糧製パン、ニチレイ、日清オイリオグループ、日清食品ホールディングス、日清製粉グループ本社、日東ベスト、日本食研ホールディングス、日本水産、日本製粉、日本ハム、ハーゲンダッツジャパン、ハウス食品グループ本社、はごろもフーズ、B-Rサーティワンアイスクリーム、ピックルスコーポレーション、ファンケル、フジッコ、フジパングループ本社、不二家、プリマハム、ブルドックソース、ブルボン、ポッカサッポロフード&ビバレッジ、丸大食品、マルサンアイ、マルハニチロ、Mizkan Holdings、三井製糖、明治ホールディングス、森永乳業、メルシャン、森永製菓、モロゾフ、モンテール、ヤクルト本社、山崎製パン、UCC上島珈琲、雪印メグミルク、六甲バター、ロッテ、わらべや日洋
【卸編】
伊藤忠食品、加藤産業、国分グループ本社、日本アクセス、三菱食品
このレポートの関連情報やさらに詳しい情報についての調査を検討したい
矢野経済研究所では、
個別のクライアント様からの調査も承っております
マーケティングや経営課題の抽出、リサーチの企画設計・実施、調査結果に基づく具体的な戦略立案・実行支援に至るまで、課題解決に向けた全ての段階において、クライアント企業をトータルでサポート致します。