世界各国で水素戦略の策定が進むとともに、水素関連装置等の研究開発への投資やサプライチェーン実証事業、水素利活用への支援が加速している。特に、2022年2月のロシアによるウクライナ侵略を契機に世界のエネルギー情勢は一変し、「エネルギーとしての水素利用」が一気に現実味を帯びた。
こうした環境下、日本では2023年6月に水素基本戦略が改定された。水素製造技術の領域においては、国内外の日本関連企業が2030 年までに15GW 程度の水電解装置を導入するとの目標が設定された。さらに、水素の産業競争力強化に向けた「水素産業戦略」が新たに盛り込まれ、水電解装置及び部素材の製造能力増強についても支援を検討していくことが示された。本戦略のもと、官民の資金投下がこれまで以上に勢いを増していくものと予想される。
一方、海外では大規模水素製造プラントの建設計画の発表が相次ぐ。拡大する水素需要を見据え、海外の水電解装置メーカーはGWクラスの生産体制を整備しつつある。なかでも、中国企業はコスト競争力を武器に市場を席巻した太陽電池に続き、水電解装置においても覇権を握るべく設備投資を活発化させている。また、メタン熱分解技術においては、欧米勢を中心に商業プラントを順次稼働させていく計画がある。
今後、水素製造を巡る主導権争いが欧米日中間で本格化してくるであろう。日本では、2025年にも水電解装置の商業運転が始まるが、先行する海外企業に「技術で勝ちビジネスでも勝つ」ためには経済合理性の追求による早期の産業化が必須になると考えられる。
本調査レポートでは、水素製造技術に係る研究機関・企業の研究成果や研究開発のトレンド、実用化に向けた課題を分析するとともに、2040年までの市場を展望する。