調査結果のポイント
第１章 従業員エンゲージメント市場の現状と展望
１.従業員エンゲージメント市場の現状と展望
（１）HRテクノロジーマーケットにおける従業員エンゲージメント市場
ⅰ．従業員エンゲージメント市場の範囲
ⅱ．HRテクノロジーマーケットの現状
（図）HR関連企業 上場企業数推移（各年末時点）
（表）年別上場HR企業一覧
（図表）HR関連サービス契約数推移（各年度末時点）
（表）HR関連サービス企業への出資状況
ⅲ．HRテクノロジーマーケットにおける従業員エンゲージメントの位置づけ
（図）HRテクノロジーマーケットの領域
（２）従業員エンゲージメント市場の現状と展望
ⅰ．人的資本開示、エンゲージメントでの対応は二極化
（表）有価証券報告書に各ワードが記載された件数
ⅱ．ジョブ型からスキルベース組織へシフトか
ⅲ．2024年問題により、エンゲージメントに関心を持つ業界が増加
ⅳ．早期離職、採用難が深刻化、組織風土改革、意識改革に向けて
ⅴ．従業員がメリットを感じる工夫が求められる
ⅵ．「エンゲージメント」が普及も、意味の浸透に課題
ⅶ．アルバイトのエンゲージメント
（３）注目サービス事業者の分析
①課題、戦略
②市場の将来展望
２.従業員エンゲージメントの定義
（１）様々なエンゲージメント
（２）エンゲージメントと労働生産性の関係
（３）従業員エンゲージメントを高めるアプローチ
（４）従業員満足度との違い
３.従業員エンゲージメント市場が注目される背景
（１）労働力人口減少、人材流動化の時代
（図）生産年齢人口（15～64歳人口）推移
（図）労働力人口推移（年平均率）
（図）有効求人倍率推移（年平均率）
（図）人手不足の状況
（図）転職等希望者数
（図）年齢層別の転職者数推移
（図）産業別入職率・離職率
（２）成長機会を求めるミレニアル世代・Ｚ世代の労働観
（図）ミレニアル世代・Z世代の労働力人口構成比
（３）ハイブリッドワークが継続、コミュニケーションの課題も残る
（図）新型コロナの感染拡大防止に向けた 在宅勤務・リモートワーク実施動向
（図）都内企業のテレワーク実施率推移
（図）テレワーク実施意向と実施希望頻度
（４）SDGs、ESGの影響で「働きがい」に目が向く
（５）人的資本の情報開示が義務化され、主要KPIとして取り上げられる
（図）業種別有価証券報告書「エンゲージメント」記載割合推移
（６）人材版伊藤レポートで人材戦略の重要要素と位置付けられる
（図）人材戦略に求められる3つの視点・5つの共通要素（3P・5Fモデル)
（７）「人生100年時代」、「リスキリング」など“学び直し”への注目
（８）メンバーシップ型からジョブ型への移行
（表）ジョブ型雇用制度導入事例
（表）ジョブ型雇用が注目されるようになった背景
第２章 分野別従業員エンゲージメントサービスの動向
１.診断・サーベイクラウド/サービス
（１）市場動向
（図表）従業員エンゲージメント診断・サーベイクラウド市場規模
（図）従業員エンゲージメントサーベイ導入状況
（図）従業員エンゲージメントサーベイ導入サービス名
（２）プレイヤーの動向
（表）サーベイの可視化対象
①従業員エンゲージメント診断・サーベイツールを単独のクラウドで提供し、かつ年間契約などによる継続サービスを提供する企業
（図表）従業員エンゲージメント診断・サーベイクラウド市場シェア（2023年）
（図）従業員エンゲージメント診断・サーベイツールのサービス提供範囲
Point1：人的資本情報の開示義務化2年目、エンゲージメントスコア開示が増加
Point2：診断・サーベイから組織改善のためのソリューション提示がポイントに
Point3：日本企業のコンサルニーズは強いも、サプライヤーは自走型サービス強化へ
Point4：市場開拓余地は大きいものの、高成長維持にはニーズの掘り起こしが必要
②従業員エンゲージメント診断・サーベイをタレントマネジメントシステムの中の一部の機能として提供する企業
③従業員エンゲージメント診断・サーベイを単発のサービスとして提供する企業
その他：従業員エクスペリエンス機能を提供する企業
SaaS型のサービスが今後も主流に、特長を活かし様々な付加サービス登場に期待
２.1on1運用支援ツール/サービス
（１）市場動向
（表）1on1ミーティング関連のトピックス
（表）1on1導入企業の取り組み内容（導入時期別）
Point1：組織風土から変えるという視点が形骸化した1on1脱却の鍵に
Point2：従来の上司をメインとした支援から、部下を含めた双方支援の動きに
Point3：1on1運用支援ツール・サービス事業からの撤退企業の増加
（２）プレイヤーの動向
①1on1運用支援ツール/サービスのみ提供
②1on1運用機能中心でそれ以外の機能も提供
③タレマネ（評価）システムを手掛け、1on1運用機能も提供
④その他
３.タレントマネジメントシステム
（１）市場動向
Point1：スキル管理の機能追加が進む
Point2：事業拡大にはAPI連携やパートナー企業との提携、M&Aも
Point3：自治体のタレントマネジメントシステム導入
Point4：人的資本経営の関心は高いものの、開示義務化の追い風はなし
４.その他
（１）市場動向
Point1：BIツールの活用のニーズ高まるも、市場の“深化”は途上
Point2：心理的安全性はコンプライアンス対策としても有効な手立て
Point3：業務DXとしてニーズが高まる「従業員エンゲージメント」
Point4：個人特性に即した従業員エンゲージメント施策の重要性
Point5：従業員エンゲージメントとして越境体験に着目が集まる
第3章 注目サービス事業者の取り組み
・企業概要
・業績推移
・導入実績
・業種別の売上金額比率
・ユーザー企業の従業員数規模別売上金額比率
・サービスの事業化背景
・サービスの特長、差別化ポイント
・2022～2023年の新サービス、機能等
・プロモーション戦略
・業績と見通し、増減の要因
・「人的資本の情報開示」義務化の影響
・顧客特性（業界別、企業規模別など）
・事業体制
・事業における課題、戦略
・市場の将来展望
※一部を除き各企業共通
≪掲載企業一覧≫
株式会社アジャイルHR
株式会社アトラエ
ウォンテッドリー株式会社
エール株式会社
株式会社カオナビ
株式会社仕事旅行社
株式会社スタメン
株式会社電通総研
パナリット株式会社
株式会社ビズリーチ
株式会社フェアワーク
株式会社プラスアルファ・コンサルティング
株式会社ミツカリ
株式会社リンクアンドモチベーション
株式会社ワン・オー・ワン
One人事株式会社
株式会社HRBrain
株式会社KAKEAI
株式会社Skillnote
株式会社SmartHR
Unipos株式会社
株式会社ZENTech
