2020 企業向け研修サービス市場の実態と展望
本レポートは、企業向けに研修事業を展開している事業者の実態を調査し、「企業向け研修サービス」の市場構造や将来展望を明らかにすることを目的に企画した。
※紙媒体で資料をご利用される場合は、書籍版とのセット購入をご検討ください。書籍版が無い【PDF商品のみ】取り扱いの調査資料もございますので、何卒ご了承ください。
調査資料詳細データ
調査方法:
・主要研修事業者(ベンダー側)については、事業体制、事業概況、戦略、今後の展望等を切り口に、対面によるヒアリング、又は電話、FAX等によるアンケート等の手段により事業実態を調査した。 ⇒ 調査結果は第2章に掲載
・研修サービスを利用する側の一般企業・官公庁・団体および、企業・組織内個人(ユーザー側)の実態ついては、インターネットモニターアンケート調査を実施し、結果を集計した。⇒調査結果は第3章に掲載
調査件数:研修ベンダー調査48社、インターネットモニターアンケート調査1,400サンプルを収集した
調査期間:2020年4月~2020年7月
企業向け研修サービス市場に関する調査を実施(2020年)
2019年度の企業向け研修サービス市場は前年度比0.8%増の5,270億円、2020年度は同1.3%減の5,200億円を予測
~コロナ禍の影響で失速避けられず、2020年度はマイナス成長へ~
- 主要研修・人材開発支援事業者を徹底調査した上で、研修市場の動向を解説
・研修サービス市場の概況を解説。2019年度の市場規模算出、将来予測も実施。
・新卒採用の活性化を背景に、新人・若手層の育成・定着、次世代リーダー育成に関する研修が好調。
・働き方改革関連法の施行を背景とする研修需要も引き続き活発化。
・研修市場のセグメント別構造とトレンドを詳細解説!主要参入企業の現況と事業戦略を解説。
・研修事業者の各種現況データ満載。(受講者数、販売額、事業体制、事業戦略 など)
・前回版との違い:新型コロナウイルス禍がもたらした企業向け研修サービス市場の今後の方向性を展望 - 『従業員500人以上』と『従業員100~500人未満』の従業員規模別に、企業・組織(民間企業・官公庁も含む)の人材開発の実態を調査
・業種別、企業規模別にみた、研修実施内容の分析・解説。
・研修テーマ別の集合研修実施状況、研修実施規模・回数の拡大意向等を分析・解説。
・研修事業者の利用率、知名度ランキングを解説。
・研修施設の利用状況、研修施設の課題を解説。
・2020年度、2021年度の社員採用状況を調査。
・今回は新たに、新型コロナウイルス感染症拡大による企業研修への影響も調査。
第1章 市場概況解説
第2章 研修事業者の現況と事業戦略
第3章 企業・組織内の人材開発・研修の実態 ~アンケート調査~
補足資料 研修事業者リスト
調査のポイント
第1章 市場概況解説
PART1.市場概況総括
§1.企業向け研修サービスの分類と定義
①研修サービスの形態別分類と定義
・企業向け研修サービスとは
・研修サービスの形態別分類
②研修サービスの内容別分類と定義
・研修サービスの内容別分類
③研修事業者の分類と定義
・事業者分類定義
§2.市場概況総括
・企業向け研修サービスの2019 年度市場規模は前年度比0.8%増の5,270 億円
〔図〕【企業向け研修サービスの市場規模推移(2010~2019年度、2020年度予測)】
・今後の市場展望と課題(2020~2024年度市場規模予測)
〔図〕【企業向け研修サービスの市場規模予測推移(2020~2024年度)】
・研修サービスの形態別市場規模の推計 <2019年度>
〔図〕/〔表〕(研修形態別)研修サービス市場規模推移<億円>
・研修サービスの内容別市場規模の推計 <2019年度>
〔図〕/〔表〕(内容別)研修サービス市場規模推移<億円>
・事業者分類別推計事業者数/市場規模の推計 <2019年度>
〔図〕/〔表〕(事業者カテゴリー別)研修サービス市場規模推移<億円>
PART2.注目トピックス
トピックス1.ポスト・コロナ時代の企業向け研修サービス
トピックス2.OD(組織開発)関連サービスの市場動向
トピックス3.オンラインの活用は引き続き活発化、
語学研修分野でもオンライン英会話の導入が進む
PART3.事業者カテゴリー別事業動向
§1.IT系研修事業者の実態
<事業者構成・特色>
<事業動向>
・2019 年度、各社業績は概ね105%前後のプラス成長を確保
・DX 関連研修プログラムを拡充する動きが活発化
・主要事業者概要
・主要事業者の特色
<クライアント特徴>
<事業体制>
<営業(販売)戦略>
・主要事業者 主力サービス状況
<公開セミナー>
<カスタマイズ研修>
<eラーニング>
<テスト・診断ビジネス>
§2.学校法人・社団法人(公益法人)系研修事業者の実態
<事業者構成・特色>
<事業動向>
・2019 年度業績は前年度に引き続き事業者間で好不調分かれる
・コロナ禍によりe ラーニングサービスの本格展開が加速
・主要事業者概要
・主要事業者の特色
<クライアント特徴>
<事業体制>
<営業(販売)戦略>
・主要事業者 主力サービス状況
<公開セミナー>
<カスタマイズ研修>
<通信教育・eラーニング>
<テスト・診断ビジネス>
§3.コンサルティング系研修事業者の実態
<事業者構成・特色>
<事業動向>
・2019 年度業績は金融系事業者、独立コンサル系事業者とも微増~横這いに
・主要事業者概要
・主要事業者の特色
<クライアント特徴>
<事業体制>
<営業(販売)戦略>
・主要事業者 主力サービス状況
<主力サービス状況>
<通信教育・eラーニング>
<テスト・診断ビジネス>
§4.人材開発系研修事業者の実態
<事業者構成・特色>
<事業動向>
・2019 年度、日本マンパワーは二桁増収で好調継続、リクルートMS は減収着地
・主要事業者概要
・主要事業者の特色
<クライアント特徴>
<事業体制>
<営業(販売)戦略>
・主要事業者 主力サービス状況
<主力サービス状況>
<eラーニング>
<テスト・診断ビジネス>
§5.その他研修事業者の実態
<事業者構成・特色>
<事業者動向>
・2019 年度、主要各社の大半は増収を継続も伸長率は鈍化
・その他事業者の概況
PART4.アセスメントツール市場の実態
<市場の定義>
〔表〕サーベイ項目による分類
<サービス概況>
<参入事業者の動向>
〔表〕参入事業者の特徴・概況
<トレンド解説>
①「人材採用」領域のアセスメントツールの状況
②「能力開発」「人事評価」「組織診断」領域のアセスメントツールの状況
③「ストレス診断」領域のアセスメントツールの状況
<市場規模>
〔図〕アセスメントツール市場規模推移
<課題・展望>
<ユーザー企業側の利用実績>
〔表〕企業・組織(従業員数500人以上)における
アセスメント事業者認知度ランキング(TOP10)
第2章 研修事業者の現況と事業戦略
(掲載カナ順)
株式会社アイ・ラーニング
アチーブメント株式会社
株式会社アドバンテッジリスクマネジメント
アルー株式会社
株式会社インソース
ウィルソン・ラーニング ワールドワイド株式会社
HRDグループ
ANAビジネスソリューション株式会社
SMBCコンサルティング株式会社
エディフィストラーニング株式会社
NECマネジメントパートナー株式会社(ラーニング事業)
エヌ・ティ・ティー ラーニングシステムズ株式会社
エン・ジャパン株式会社
株式会社オージス総研
株式会社グロービス
サイコム・ブレインズ株式会社
学校法人 産業能率大学(総合研究所)
CTCテクノロジー株式会社
株式会社シェイク
株式会社ジェイック
株式会社ジェック
株式会社セルム
ティーペック株式会社
デジタルハリウッド株式会社
トレノケート (Trainocate)株式会社(旧 グローバルナレッジネットワーク)
日本エス・エイチ・エル株式会社
一般社団法人 日本経営協会
公益財団法人 日本生産性本部
一般社団法人 日本能率協会(JMA)
株式会社日本マンパワー
株式会社パーソル総合研究所
パーソルラーニング株式会社(旧:株式会社富士ゼロックス総合教育研究所)
株式会社PHP研究所
ピースマインド・イープ株式会社
株式会社ビジネス・ブレークスルー
株式会社日立アカデミー(旧:株式会社日立インフォメーションアカデミー)
株式会社富士通ラーニングメディア
フランクリン・コヴィー・ジャパン株式会社
株式会社ブレインパッド
ベルリッツ・ジャパン株式会社
株式会社マイナビ
みずほ総合研究所株式会社
三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社
株式会社ラーニングエージェンシー(旧:トーマツイノベーション株式会社)
株式会社リードクリエイト
株式会社リクルートマネジメントソリューションズ
株式会社リンクアンドモチベーション
株式会社ワークハピネス
第3章 企業・組織内の人材開発・研修の実態 ~アンケート調査~
(1)調査目的
(2)調査概要
(3)回答者の属性
PART1.集合研修の実施状況
§1.企業・団体の集合研修実施状況
・集合研修の研修利用率
〔図〕実施している集合研修の内容
・階層別研修の従業員規模別傾向
〔表〕階層別研修 X 従業員規模別クロス
・階層別研修の業種別傾向
〔表〕階層別研修 X 業種別クロス
・ビジネススキル研修の従業員規模別傾向
〔表〕ビジネススキル研修 X 従業員規模別クロス
・ビジネススキル研修の業種別傾向
〔表〕ビジネススキル研修 X 業種別クロス
・労務関連研修の従業員規模別傾向
〔表〕労務関連研修 X 従業員規模別クロス
・労務関連研修の業種別傾向
〔表〕労務関連研修 X 業種別クロス
・語学・グローバル対応研修の従業員規模別傾向
〔表〕語学・グローバル対応研修 X 従業員規模別クロス
・語学・グローバル対応研修の業種別傾向
〔表〕語学・グローバル対応研修 X 業種別クロス
・自己啓発・資格取得研修の従業員規模別傾向
〔表〕自己啓発・資格取得研修 X 従業員規模別クロス
・自己啓発・資格取得研修の業種別傾向
〔表〕自己啓発・資格取得研修 X 業種別クロス
§2.集合研修の外部委託状況
・従業員数500人以上の企業における集合研修の外部委託状況
〔図〕実施している集合研修の外部委託状況
・従業員数100人以上500人未満の企業における集合研修の外部委託状況
〔図〕実施している集合研修の外部委託状況
・「新入社員研修」における外部委託の従業員規模別傾向
〔表〕新入社員研修の外部委託状況 X 従業員規模別クロス
・「新入社員研修」における外部委託の業種別傾向
〔表〕新入社員研修の外部委託状況 X 業界別クロス
§3.利用している研修事業者の社数
〔図〕利用している(利用予定の)研修事業者の社数
・利用している(利用予定の)研修事業者の社数における従業員規模別傾向
〔表〕利用している(利用予定の)研修事業者数 X 従業員規模別クロス
・利用している(利用予定の)研修事業者の社数における業種別傾向
〔表〕利用している(利用予定の)研修事業者数 X 業種別クロス
§4.2018年/2019年/2020年の研修実施回数・規模の比較
〔表〕従業員数500人以上の企業における過去3ヵ年の研修実施回数・規模の比較
〔表〕従業員数100人以上500人未満の企業における過去3ヵ年の研修実施回数・規模の比較
§5.集合研修における予算拡大意向
・「中堅社員研修」「新人研修」が相対的に予算拡大の傾向が強い
〔図〕予算を増やした(これから予算拡大する予定)集合研修
§6.研修テーマの興味・関心度合い・利用意向
〔図〕研修テーマの興味・関心度合い及び利用(受講)意向
PART2.集合研修以外の実施状況
§1.企業・団体の集合研修以外の研修手段の状況
・集合研修以外の研修利用率
〔図〕実施している集合研修以外の研修手段
・集合研修以外の研修実施率の従業員規模別傾向
〔表〕実施している集合研修以外の研修手段 X 従業員規模別クロス
・集合研修以外の研修実施率の業種別傾向
〔表〕実施している集合研修以外の研修手段 X 業種別クロス
§2.前年比でのeラーニングの実施回数・規模の変化(2019年/2020年比較)
〔図〕前年比でのeラーニングの実施回数・実施規模の変化
・eラーニングの実施状況変化の従業員規模別傾向
〔表〕eラーニングの実施状況変化 X 従業員規模別クロス
・eラーニングの実施状況変化の業種別傾向
〔表〕eラーニングの実施状況変化 X 業種別クロス
PART3.研修施設の利用実態
§1.企業・組織の研修施設所有状況
〔図〕企業・組織の研修施設所有状況
・研修施設所有状況の従業員規模別傾向
〔表〕研修施設の所有状況 X 従業員規模別クロス
・研修施設所有状況の業種別傾向
〔表〕研修施設の所有状況 X 業種別クロス
§2.外部の貸会議室・研修施設の利用状況
〔図〕外部の貸会議室・研修施設の利用状況
・外部施設利用状況の従業員規模別傾向
〔表〕外部の貸会議室・研修施設の利用状況 X 従業員規模別クロス
・外部施設利用状況の業種別傾向
〔表〕外部の貸会議室・研修施設の利用状況 X 業種別クロス
・外部施設利用状況の研修施設所有別傾向
〔表〕外部の貸会議室・研修施設の利用状況 X 研修施設所有の有無別クロス
§3.利用している貸会議室・研修施設の種類とその理由
・利用している外部施設の種類
〔図〕利用している貸会議室・研修施設の種類
・外部の研修施設を利用する理由
〔図〕外部の研修施設を利用する理由
PART4.採用・人材開発の実態
§1.2020年度における企業・組織の新入社員採用状況(新卒・転職者含む)
〔図〕2020年度における昨年対比、新入社員採用状況
・2020年度、昨年対比での新入社員採用状況の従業員規模
〔表〕2020年度における昨年対比新入社員採用状況 X 従業員規模別クロス
・2020年度、昨年対比での新入社員採用状況の業種別傾向
〔表〕2020年度における昨年対比新入社員採用状況 X 業種別クロス
§2.2021年度(来年度)の企業・組織の社員採用予定状況(新卒・中途含む)
〔図〕2021年度(来年度)における本年度対比、新入社員採用予定の状況
・2021年度、本年度対比での新入社員採用予定状況の従業員規模傾向
〔表〕2021年度における本年度対比新入社員採用予定状況 X 従業員規模別クロス
・2021年度、本年度対比での新入社員採用予定状況の業種別傾向
〔表〕2021年度における本年度対比新入社員採用予定状況 X 業種別クロス
§3.新入社員採用にあたっての求人情報サービス・求人広告会社の利用状況
〔図〕求人情報サービス・求人広告会社の利用状況
・求人情報サービス利用状況の従業員規模別傾向
〔表〕求人情報サービス・求人広告会社利用状況 X 従業員規模別クロス
・求人情報サービス利用状況の業種別傾向
〔表〕求人情報サービス・求人広告会社利用状況 X 業種別クロス
§4.新入社員採用にあたって利用している求人情報サービス
〔図〕新入社員採用に利用している求人情報サービス
・利用している求人情報サービスの従業員規模別傾向
〔表〕利用している求人情報サービス X 従業員規模別クロス
・利用している求人情報サービスの業種別傾向
〔表〕利用している求人情報サービス X 業種別クロス
PART5.研修事業者の利用状況と認知度
§1.利用実績のある研修事業者ランキング(大手企業編)
・前回に続き、1位「日本能率協会」、2位「産業能率大学」、3位「日本能率協会MC」
〔表〕研修事業者利用実績ランキング【TOP20】
(対象:従業員数500人以上の企業)
§2.研修事業者の認知度ランキング(大手企業編)
・前回同様、1位「日本能率協会」、2位「産業能率大学」、3位「PHP研究所」
〔表〕研修事業者認知度ランキング【TOP20】
(対象:従業員数500人以上の企業)
§3.利用実績のある研修事業者ランキング(中小企業編)
・「マイナビ」が初の1位、「日本能率協会」が2位に
〔表〕研修事業者利用実績ランキング【TOP20】
(対象:従業員数100人以上500人未満の企業)
§4.研修事業者の認知度ランキング(中小企業編)
・「マイナビ」が1位を奪還、2位には「エン・ジャパン」が
〔表〕研修事業者認知度ランキング【TOP20】
(対象:従業員数100人以上500人未満の企業)
§5.ユーザー企業が研修サービス事業者を選ぶ際に重視するポイント
・従業員数規模に関わらず、「カリキュラムの質」「講師の質」が重視される
〔表〕従業員数500人以上の企業における研修事業者を選ぶ際に重視するポイント
〔表〕従業員数100人以上500人未満の企業における研修事業者を選ぶ際に重視するポイント
§6.ユーザー評価【対象:利用実績ランキング上位20 社】
〔表〕ユーザー評価:利用実績ランキング【TOP20】
(対象:従業員数500人以上の企業)
〔表〕ユーザー評価:利用実績ランキング【TOP20】
(対象:従業員数100人以上500人未満の企業)
PART6.新型コロナウイルスによる研修への影響
〔表〕フリーアンサー一覧表)
付録 アンケート調査票
補足資料 研修事業者リスト
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矢野経済研究所では、
個別のクライアント様からの調査も承っております
マーケティングや経営課題の抽出、リサーチの企画設計・実施、調査結果に基づく具体的な戦略立案・実行支援に至るまで、課題解決に向けた全ての段階において、クライアント企業をトータルでサポート致します。