2022 ファッション産業の新潮流 - デジタルファッションとサステナブル新動向

デジタル化が遅れている日本のアパレル業界でも“メタバース”“NFT”といったキーワードが聞かれるようになった。世界的なデジタル化の潮流の中で国内のアパレル関連企業も無関心でいることはできない。もう一つ“サステナブル”のトレンドの潮流もグローバルであり、今後国内で生き残るためにはサステナブルな取り組みは必須である。
当調査では“メタバース”と“サステナブル”の2大テーマを別の枠組みとして捉えていない。アパレル産業で生き残るための戦略として、サステナビリティの大きな文脈の中に“メタバース”などデジタルのトレンドを位置づけ、現状と課題を整理した。なお、「サステナビリティ」は持続可能性を意味する語でその範囲は広い。本調査では地球温暖化や気候変動に対する環境負荷軽減を中心とした取り組みを指している。

発刊日
2022/07/27
体裁
A4 / 202頁
資料コード
C64108600
PDFサイズ
4.0MB
PDFの基本仕様
Adobe Reader 7.0以上/印刷不可・編集・加工不可/検索・テキスト・図(グラフ)の抽出等可/しおり機能無し 詳細はこちら
※紙媒体で資料をご利用される場合は、書籍版とのセット購入をご検討ください。書籍版が無い【PDF商品のみ】取り扱いの調査資料もございますので、何卒ご了承ください。
カテゴリ

購入商品の価格を選択し「購入のお申込み」をクリックしてください。

商品形態
商品種類
ご利用範囲
価格(税込)
下段:本体価格
書 籍
A4 / 202頁
セット
PDF書籍
PDFプレミアム(法人グループ内共同利用版)
         お問い合わせください

※セット価格は、同一購入者の方が書籍とPDFの両方を同時にご購入いただく場合の特別価格です。

  • マーケットレポートの販売規約はこちら
  • マーケットレポート購入についてのFAQはこちら
書籍のみをご注文される方は、FAXまたはメールにてご注文頂けます。
申込書はこちら
購入商品の提供・発送のタイミングについてはこちら

(準備中)の「内容見本をダウンロード」は、資料発刊後のご提供になります。
オンライン試読サービスとは 詳細はこちら

調査資料詳細データ

調査概要
Close

調査対象
(1)欧米の先進企業(アパレル、ラグジュアリーブランド、スポーツ企業)
(2)国内主要アパレルメーカー、アパレル小売業、卸・商社
(3)国内デジタルファッション企業、メタバース関連企業
調査方法:直接面接ヒアリング、アンケート郵送法、文献調査
調査期間:2022年5月~2022年7月

調査結果サマリー
Close

国内アパレル業界のデジタルファッションへの参入状況と課題に関する法人アンケート調査を実施(2022年)
メタバースやデジタルファッションに注目するも、参入済み企業はごく一部

資料ポイント
Close

以下の3点を調査し整理、分析しました
1.グローバルブランドのメタバース参入状況とメタバース事業の課題
2.日本のアパレル関連企業のメタバース、デジタルファッション事業の現状と課題
3.日本のアパレル関連企業のサステナブルの取組みの現状と課題

リサーチ内容

第1編 世界のデジタルファッション市場の動向

1.デジタルファッションの誕生と現状
2.世界のデジタルファッションの動向と課題
 1)世界のメタバース、NFTビジネスの事例研究
  <海外先進企業の事例>
  ◆デジタルファッション(メタバース、NFT)の取組事例他
   ・Balenciaga S.A. / Kering S.A.
   ・Burberry Group PLC
   ・DressX
   ・Flowers For Society GmbH
   ・The Gap, Inc.
   ・Guccio Gucci S.p.A. / Kering S.A.
   ・LVMH Moët Hennessy Louis Vuitton SE
   ・NIKE, Inc.
   ・Ralph Lauren Corporation
   ・Rebecca Minkoff LLC
   ・RTFKT Inc.
   ・Zara S.A. / Industria de Diseño Textil, S.A. (Inditex)
 2)欧米におけるデジタルファッション市場をめぐる課題
3.デジタルファッション、NFTビジネスの課題

第2編 国内のデジタルファッション市場の現状

1.デジタルファッション市場参入のパターンと参入状況
2.参入企業の事例研究
  ◆メタバース(バーチャル空間)を提供している企業事例
   1.起業の経緯(目的)
   2.メタバース事業の特徴(直近の取組み)
   3.ファッション業界とのかかわり方
   4.今後のメタバース事業の方向性
   5.メタバース、NFT市場の展望
   6.市場拡大のポイントと課題
   ・Meta Tokyo株式会社
   ・株式会社SHIBUYA109エンタテイメント
   ・株式会社三越伊勢丹ホールディングス
   ・大日本印刷株式会社(XRコミュニケーション事業)
   ・株式会社HIKKY
  ◇メタバース(バーチャル空間)関連企業のファッション業界とのかかわり方(事例のまとめ)
  ◆デジタルファッション展開企業事例
   1.メタバース事業の立ち上げ
   2.メタバース事業の特徴
   3.ファッション業界とのかかわり方
   4.今後のメタバース事業の方向性
   5.メタバース、NFT市場の展望
   6.デジタルファッション市場の将来性と拡大のトリガー、課題
   ・株式会社ANAP
   ・ファッションレーベルChloma(クロマ)
   ・株式会社シーズメン
   ・株式会社ユカアンドアルファ
  ◇デジタルファッション企業のメタバース事業の展開状況(事例のまとめ)
3.デジタルファッションへの期待と課題
   デジタルファッション市場の課題
   グローバル展開に伴う課題

第3編 国内アパレル業界の現状と課題

サステナブルとデジタルファッションの取り組みに関するアンケート調査結果
◇アンケート結果分析と考察(サマリー)
 A)アパレル関連企業の大量廃棄→大量焼却→環境負荷量大?
 B)ファッション関連企業のメタバース、NFTビジネス参入はまだ先
  設問別サマリー
   1.ファッション関連企業が将来に向けた社会貢献としてすべきこと
   2.現在行っているサステナブルな取り組み
   3.サステナブルな取り組みの定量指標設定の有無
   4.サステナブル製品の需要拡大の時期予測
   5.前期(2021年度)の商品調達量(コロナ前2019年度比)
   6.2021年度の消化率(数量ベース)
   7.最終在庫の最終処分方法
   8.デジタルトランスフォーメーションの進展度(業務プロセスのデジタル化の状況)
   8-1.デジタル化されている業務プロセス
   9.メタバース、NFTビジネスの参入状況
   10.メタバース、NFTビジネスに魅力を感じる要素
   11.メタバース、NFTビジネスの参入に当たっての課題
   12.2030年に向けた経営戦略の方向性

第4編 国内におけるサステナブル新動向

1.世界のファッション産業の環境意識の高まり
2.国内アパレル関連企業のサステナブル動向
  サステナブルに関する団体の動向
  企業によるサステナブルな取り組みの動向
  繊維商社で広がるサステナブル展開
  <ケミカルリサイクルの代表的な企業事例>
   1.事業戦略の特徴
   2.サステナビリティの目標
   3.サステナビリティの取組みと課題
   4.サステナブルに関する定量指標
   5.サステナブル需要拡大のポイントと課題
   ・株式会社JEPLAN
  <繊維商社の取組み>
   1.サステナブルに関する施策、プロジェクト
   2.取り組んでいるサステナブル素材、製品
   ①旭化成アドバンス株式会社
   ②伊藤忠商事株式会社
   ③MNインターファッション株式会社
   ④株式会社クラボウインターナショナル
   ⑤瀧定名古屋株式会社
   ⑥タキヒヨー株式会社
   ⑦蝶理株式会社
   ⑧帝人フロンティア株式会社
   ⑨東レインターナショナル株式会社
   ⑩豊島株式会社
   ⑪三菱商事ファッション株式会社
   ⑫モリリン株式会社
   ⑬株式会社ヤギ
   ⑭ユニチカトレーディング株式会社
   ※企業名50音順
主要小売業の取組みのまとめ
  <主要小売業の企業事例>
   1.事業戦略の特徴
   2.サステナビリティの目標
   3.サステナビリティの取組みと課題
   4.サステナブルに関する定量指標
   5.サステナブル需要拡大のポイントと課題
   ・株式会社アダストリア
   ・株式会社ワンハンドレッドトウキョウ
   ・株式会社バロックジャパンリミテッド
   ・株式会社マッシュホールディングス
   ・株式会社ユナイテッドアローズ

購入商品の価格を選択し「購入のお申込み」をクリックしてください。

商品形態
商品種類
ご利用範囲
価格(税込)
下段:本体価格
書 籍
A4 / 202頁
セット
PDF書籍
PDFプレミアム(法人グループ内共同利用版)
         お問い合わせください

※セット価格は、同一購入者の方が書籍とPDFの両方を同時にご購入いただく場合の特別価格です。

  • マーケットレポートの販売規約はこちら
  • マーケットレポート購入についてのFAQはこちら
書籍のみをご注文される方は、FAXまたはメールにてご注文頂けます。
申込書はこちら
購入商品の提供・発送のタイミングについてはこちら

このレポートの関連情報やさらに詳しい情報についての調査を検討したい

矢野経済研究所では、
個別のクライアント様からの調査も承っております

マーケティングや経営課題の抽出、リサーチの企画設計・実施、調査結果に基づく具体的な戦略立案・実行支援に至るまで、課題解決に向けた全ての段階において、クライアント企業をトータルでサポート致します。