2025年版 ブライダル産業年鑑
2023年の婚姻件数は、50万件を下回り、47万件台となりました。婚姻数の減少傾向は、近年顕著となっていましたが、婚姻人口の中心層である20～30代人口の減少や価値観の多様化により、加速を強めています。
婚礼施設運営企業では、持続可能な企業運営を念頭に、事業の多角化がコロナ禍まえから始まっており、ホテル業に軸足を移す企業、レストラン事業を強化する企業、海外事業に着手する企業と各社の戦略は様々です。
婚姻件数の減少以上に、市場が危機感をもっているのが「挙式実施率の低下」です。
なし婚（挙式なし、披露宴なし）につづいて、記念写真に一定費用を支出するフォト婚というスタイルも注目を集めています。
今後の市場はどこへ向かうのか、日本の挙式文化の存続に必要な要件とは何かという視点でレポートしております。
※紙媒体で資料をご利用される場合は、書籍版とのセット購入をご検討ください。書籍版が無い【PDF商品のみ】取り扱いの調査資料もございますので、何卒ご了承ください。
調査資料詳細データ
調査目的：ブライダル産業に関連する有⼒企業を中⼼にデータの収集及び分析をすることにより、ブライダル産業に関するマーケティングのための参考資料とする
調査対象：ブライダル事業と関連事業に参入しているサービス業や物販業を中⼼とした企業及び関連団体など
主な調査内容：
【挙式披露宴披露パーティ市場】
◆企業概要（企業名、設⽴、資本⾦、所在地、URL、従業員数、事業内容）
◆業績推移（決算期、総売上⾼、ブライダル関連売上⾼、利益⾼）
◆主要運営施設、拠点
◆付帯商品
◆利⽤顧客特性（顧客数、平均単価、顧客ターゲット、利⽤顧客の特性）
◆商品及びサービス、価格、販売促進政策
◆今後の事業政策、課題
◆業界・市場展望
調査方法：
（１）弊社研究員による直接面接取材（オンラインを含む）
（２）郵送アンケート調査、WEB アンケート調査
（３）文献調査その他データ収集
調査期間：2025年1月～2025年3月
- 挙式披露宴・披露パーティ市場、ブライダルジュエリー市場、結婚相談所市場、オンラインマッチング市場を網羅
- 各関連市場の大手、有力企業（約24社）のマーケティング戦略を調査分析。各社の現状と今後をレポート
- 多様化の時代における挙式披露宴市場のあり方とは。新たな成長戦略を探る企業の動きが再燃
- 婚姻組数減少も、大幅単価アップで市場拡大を遂げるブライダルジュエリー市場のゆくえ
- 集約が進む結婚相談所・仲介業サービス市場、その戦略とは
- オンライン・マッチングサービスの現状とは。2025年はIPO準備中の企業も。業界にもたらす影響は
- プラスコンテンツ：活況が伝えられるフォトウエディング・フォト婚市場の現状をリサーチ
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